生命保険の選び方（保障性編）

生命保険は、大勢の加入者があらかじめ公平に保険料を負担し、「もしも」のことが現実に起きたときに給付を受ける仕組みです。貯蓄だけでは賄えない部分は生命保険の活用を検討しましょう。

わたしたちの生活の中には、さまざまなリスクがひそんでいます。死亡や病気、ケガ、介護など予期しないできごとで経済的に生活が困難になったり、思い描いていた生活が実現できなくなったりすることがあります。備えておくべき、4つの保障について確認しましょう。

生命保険にはさまざまな種類があります。ご自身のライフプランやニーズに合った商品を選択することがポイントです。

死亡保障について確認しましょう。万が一の際のご家族の生活費や、お子さまの教育資金、ご自身の葬儀代など、さまざまなお金が必要になります。遺されたご家族が今と変わらない生活を行えるよう準備しましょう。

家族構成やライフプランに合わせて、収入保障保険、定期保険、終身保険などを組み合わせるのが合理的です。

相続時の保険の特徴は「非課税枠が活用できること」「お金に宛名をつけられること」「現金化がスムーズであること」この3つがあります。相続対策に生命保険が活用できます。

病気やケガに備える商品の代表的な商品には、医療保険、がん保険、特定疾病保険などがあります。それぞれの特徴を確認して、ご自身に必要な保障を選びましょう。

保険プランを決める際には、自分が入院するにあたってどの程度備えるべきか、リスクについて事前に確認することが大切です。

一般的にがん・心疾患・脳血管疾患のことを総称して「三大疾病」といわれています。日本人の約2人に 1人はこの三大疾病が原因で亡くなっています。

死亡保障や医療保障だけでなく、働けなくなったときや、介護状態になったときにも備えましょう。

働けなくなったときに受けられる公的保障はありますが、健康時と比較して収入が下がってしまいます。また、会社員・公務員と自営業で受けられる保障が異なります。公的保障には、主に傷病手当金・障害年金があり、それぞれ受取るまでに審査や条件がある点にも注意が必要です。収入の不足分は、就業不能保険などで賄うなどの対策も検討しましょう。

要介護認定者数は、公的介護保険制度が導入された2000年以降3倍以上に増加しています。今後もこの数はさらに増加していくことが予想されています。

公的介護保険もありますが、自己負担が発生してしまいます。公的介護保険の自己負担額を含む、介護にかかった費用の平均は約581万円ですが、一人ひとり介護にかかるお金は異なります。