【お金のリアル】出産にかかるお金はどのくらい?都内での出産費用を全部公開|なかむらゆう

2026.8.28

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家計管理、教育費、将来への備え、日々の節約──。
お金の悩みは人それぞれですが「みんなはどう考えているんだろう?」と気になることも多いのではないでしょうか。
この企画では、暮らしの中でお金と向き合っている方に、等身大の体験や考え方をお話しいただきます。

こんにちは!なかむらゆう(@chanyu_smile)です。
私は2025年に第一子を妊娠・出産したのですが、妊娠がわかったとき、喜びと同じくらい頭をよぎったのが金銭面への不安でした。
ネットで検索すれば平均的な出産費用の数字は出てきますが、健診や検査も含めて、最初から最後まで本当にいくらかかったのかというリアルな金額は意外と見えてきません。

そこで今回は、私が実際に妊娠から出産までに支払った費用を1円単位で全部公開します。
これから出産を控えている方や、今後のライフプランの見通しを立てたい方の参考になれば嬉しいです。

妊娠・出産にかかった費用の全体像と内訳

妊娠がわかってから出産まで、かかった費用の合計は107万8,418円でした。
内訳はこちらです。

  • 婦人科受診〜産院初診(母子手帳をもらう前/全5回):4万1,050円
  • 妊婦健診(全15回):5万3,970円
  • 精密検査(NIPT・胎児ドック):11万3,700円
  • 入院・分娩費用:78万650円
  • マタニティ用品/入院準備品:1万5,578円
  • ベビー用品(産前に準備したもの):7万3,470円

もっとも大きいのはやはり入院・分娩費用です。
私は初産で、4泊5日・個室・無痛分娩・立ち会いという条件だったため、ここだけで78万円ほどになりました。

そして、見落としがちなのが母子手帳をもらう前の費用です。
妊娠が確定して母子手帳をもらうまでに婦人科へ何度か通う必要がありますが、この時期は補助券が使えず全額自己負担になります。この時期は毎週のように7,000〜8,000円ほど支払っていました。

NIPT(新型出生前診断)などの精密検査も、受けるかどうかは人それぞれですが、受ける場合はそれなりの金額になります。私の場合はここで11万円ほど支払いました。
このあたりは「健診費用」という言葉だけではイメージしにくい、リアルな出費だと思います。

実際、妊娠・出産の自己負担額はいくら?

ここまでの数字を見ると「100万円以上もかかるのか...」と不安になるかもしれません。
でも、ここからが大事なところです。

出産には、戻ってくるお金や助成されるお金があります。

まず大きいのが出産育児一時金です。
健康保険から支給されるもので、子1人につき原則50万円が支給されます。
多くの産院では直接支払制度が使えるので、窓口で満額を立て替える必要はなく、私もこの制度を利用しました。
また、加入している健康保険組合によってはさらに付加給付が支給される場合があり、私の場合は9万円が支給されました。

加えて、私が住む東京都では2025年の10月から無痛分娩の費用助成がはじまり、出産後に申請することで10万円が戻ってきました。

つまり、合計約108万円の費用から、この69万円が差引かれます。
結果として、実費(自己負担)は39万円ほどとなりました。

さらに付け加えると、医療費が年間で一定額を超えた場合は医療費控除の対象になり、確定申告で税金の一部が戻ってくる可能性があります。
妊娠・出産にかかった費用の多くは対象になるので、領収書は捨てずに取っておくのがおすすめです。

出産費用はいくら貯めれば安心?

ではここまでの内容をふまえて、出産に向けていくら貯めておけば安心でしょうか。

私の実感としては、余裕を持たせて100万円~150万円ほど手元に用意しておくと心強いです。
ただ、これはあくまで私のケースです。
自己負担額は、出産方法、個室か大部屋か、入院日数、お住まいの自治体の助成、里帰りの有無などで大きく変わります。
また、地域によっては助成が手厚いところも、そうでないところもあります。

そして忘れてはいけないのが、出産後すぐにかかるお金です。
私はベビーカーや抱っこ紐といった大物のベビー用品は産後に購入しましたが、産後は収入が一時的に減る期間でもあります。
出産費用そのものだけでなく、その先の数カ月分の生活費やベビー用品代まで含めてマネープランを考えておくと、より安心できます。

【番外編】知っておくと心強い、子育て支援

最後に、出産費用とは別枠ですが、当事者になって初めて知った国と東京都の子育て支援をご紹介します。
出産そのものの実費を減らすというより、その後の育児を支えてくれる制度です。

私が恩恵を受けたものだけでも、これだけありました。

〈全国共通のもの〉

  • 妊婦支援給付(10万円)
  • 児童手当(年間18万円)

〈東京都独自のもの〉

  • 018サポート(0〜18歳まで毎年6万円給付)
  • 赤ちゃんファースト(13万円分の子育て用品ギフト)
  • ベビーシッター助成(年間最大144時間 ※日中利用の場合36万円分
  • 保育料・医療費の無償化

これに私が住んでいる自治体独自の支援まで含めると、さらに多くの助成を受けられていることになります。
金銭面での支援だけでなく、無料の子育て講座や、児童館・支援センターで楽しめる手型足型アートや寝相アートなど、無料で頼れる場所もたくさんあります。

当事者になるまでこれほど多くの子育て支援があるとは知らなかったのですが、うまく活用することで育児の負担は確実に減らせると実感しています。

おわりに

出産費用と聞くと身構えてしまいますが、戻ってくるお金や助成金を知っておくだけで、見える景色はずいぶん変わります。
大切なのは、いくらかかるかだけでなく実費はどれくらいになるのか、どんな支援があるかをセットで知っておくこと。
これから出産を迎える方の、ほんの少しの安心と見通しにつながれば嬉しいです。

  • 本ページは2026年8月時点での情報であり、その正確性、完全性、最新性など内容を保証するものではありません。また、今後予告なしに変更されることがあります。

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なかむら ゆう

会社員インフルエンサー

都内のIT企業にて会社員として働く傍ら、女性限定コミュニティQOLONを主宰・運営。SNSでは、毎日の暮らしのQOLを上げるためのリアルな実践記録やヒントを発信している。プライベートでは一児の母。

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