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米国株をはじめるなら、投資信託がおすすめなワケ

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近年、米国株に注目が集まっています。米国の成長は著しく、特に2021年は米国株で資産を増やした方が多くいたと考えられます。書籍や雑誌などで取り上げられる機会も増えているため、興味をお持ちの方も多いのではないでしょうか?そんな米国株にこれから投資するならば、投資信託(米国株ファンド)を活用するのがおすすめです。今回はその理由をご紹介します。

米国の成長の力を生かせる米国株ファンド

投資信託は、投資家から集めた資金を、資産運用の専門家が代わりに運用してくれる商品です。投資の結果、運用している金融商品が値上がりすれば、値上がり益を受取ることができます。また、保有中に分配金を受取ることができる商品もあります。

投資信託の投資先はさまざまで、株式だけ、債券だけ、不動産だけという具合に単一の資産に投資するものもあれば、複数の資産を組み入れているものもあります。また、地域も国内、先進国、新興国、全世界と分かれています。通常、1本の投資信託で数十、時には数百の投資先に分散して投資します。

たとえば、数ある米国株のなかから、どれか1つの銘柄に集中して投資したとします。その銘柄が値上がりすれば、利益を得ることができます。しかし、いくら米国市場が好調だといっても、値上がりする銘柄もあれば値下がりする銘柄もあります。

しかし、米国株ファンドに投資するとどうでしょうか。米国株ファンドは、1本で数十から数百の銘柄に分散投資しています。そうすることで、仮にその中のいずれかが値下がりしたとしても、他の銘柄が値上がりすることによって、損失をカバーしたり、トータルで利益を出したりすることが期待できるのです。

また、米国株ファンドに一定額ずつコツコツとつみたて投資を行えば、たとえ1回ずつの投資額は少なくても、だんだんまとまった金額になっていくでしょう。一定額ずつ購入することで、平均購入単価を下げること(ドルコスト平均法)にもつながります。

もし、個別銘柄を自分で選ぶのが難しいと感じているなら、米国株ファンドの投資信託から始めていただくことをお勧めします。米国株ファンドのなかには、米国市場の株価指数と連動する「インデックス型」と呼ばれる投資信託があります。まずはこうしたインデックス型の米国株ファンドを押さえておくといいでしょう。米国市場の成長に合わせてお金を増やせます。

そして、長期積立投資と相性が良い制度が、iDeCo(個人型確定拠出年金)とつみたてNISAの非課税制度です。iDeCoやつみたてNISAを利用して米国株ファンドで長期積立投資を行えば、投資で得た利益から税金を引かれることなく資産運用ができます。

2021年の米国株ファンドの値上がりは株価指数を上回る!

実際に、インデックス型の米国株ファンドがどれくらい利益を出せているのかを日本市場の株価指数と比べて確認してみましょう。
米国市場の代表的な株価指数には、「S&P500」「ナスダック総合指数」「NYダウ(ダウ平均株価)」などがあります。

米国の主な株価指数

  • S&P500:米国のニューヨーク証券取引所やナスダックに上場する銘柄のうち、主に時価総額の大きい500社の株価をもとに算出される株価指数
  • ナスダック総合指数:ナスダックに上場しているすべての銘柄の時価総額をもとに算出される株価指数
  • NYダウ(ダウ平均株価):米国を代表する30銘柄の株価をもとに算出される株価指数

また、日本市場の代表的な株価指数には、「TOPIX」「日経平均株価」などがあります。

日本の主な株価指数

  • TOPIX:東京証券取引所の1部市場(東証1部)に上場するすべての銘柄の時価総額をもとに算出される株価指数。(2022年4月4日以降、TOPIXの構成銘柄は、「プライム」「スタンダード」「グロース」の3市場の株式で構成され、新たに追加される銘柄については、「プライム」市場に新規上場するものに限られます。)
  • 日経平均株価:日本経済新聞社が日本を代表する225社を選んで算出する株価指数

2021年のこれらの株価指数の年間上昇率は、次のようになっていました。

米国市場 日本市場
S&P500 約27% TOPIX 約10%
ナスダック 約21% 日経平均株価 約5%
NYダウ 約19% - -

このように米国市場と日本市場の株価指数の値動きを比べてみると、明らかに米国市場のほうが値上がりしていることがわかりますね。2021年に米国株ファンドに投資していた方は、総じて高いパフォーマンスを上げられていたでしょう。

さらに、2021年の為替レートについても確認してみましょう。為替レートとは、2つの通貨を交換するときの交換比率。外国の通貨と比べて円の価値が上がることを円高、逆に下がることを円安といいます。米ドルとの関係でいえば、「円高ドル安」「円安ドル高」といわれます。ニュースなどでも聞いたことのある方も多いでしょう。

2021年の為替レートを見てみると、2021年当初は1ドル=103円でしたが、そこから円安ドル高が進み、2021年末には1ドル=115円となりました。実に10%以上も円安ドル高となったのです。

1ドル=103円のときに1ドルで買ったものを、1ドル=115円のときに売ったら、単純計算で12円分儲かります(手数料は考慮しません)。米国株ファンドでもこれと同様のことが起こります。米国株ファンドのような外貨建て資産は、円安はプラスに働きます。つまり、2021年の米国株ファンドの値段(基準価額)は、先に紹介した株価指数の上昇だけでなく、円安によっても上昇しているのです。

たとえば、S&P500と連動する投資信託「iFreeS&P500インデックス」の2021年の基準価額の推移は、次のようになっています。

iFreeS&P500インデックス(2021年)

(出典:モーニングスター株式会社)

上の折れ線グラフが基準価額です。細かく見れば多少上下していますが、全体として大きく右肩上がりで上昇していることがわかります。年初時点の基準価額1万4,907円に対して、年末時点の基準価額は2万1,430円ですので、約44%も上昇していることがわかります。

もう1つ、NYダウと連動する投資信託「iFreeNYダウ・インデックス」も見てみましょう。

iFreeNYダウ・インデックス(2021年)

(出典:モーニングスター株式会社)

こちらもiFreeS&P500インデックスと同様、右肩上がりですね。年初の基準価額1万8,111円が年末には2万4,423円になりました。約35%の上昇です。

いずれも、S&P500・NYダウといった株価指数よりも大きく値上がりしていることがわかります。

ただし、値下がりする時期が必ず訪れる!その時期をどう乗り切るかが重要

ただ、残念ながらいつまでも上昇を続ける相場はありません。現に2022年に入ると米国株は一時的に下落しました。2021年から米国株ファンドに投資している方は、利益をいくらか減らしたでしょう。「もう売ってしまったほうがいいのでは?」と思われる方もいるかもしれません。

しかし、少々値下がりしたからといって、積立投資の購入をやめたり、慌てて売却したりすることはおすすめしません。なぜなら、「下落し続ける相場」もないからです。

投資した商品が値下がりしても、その商品を売るまでは、損失は確定しません(含み損)。含み損なら、これからの値動き次第で挽回の可能性もあります。しかし、売って損失を確定(実現損)してしまうと、その後いくら値上がりしたとしても、挽回できません。「値下がりしたから」と慌てて売ると、これまでの利益を減らしたり、大きく損したりすることになりかねません。

それを防ぐには、含み損を抱えながらも投資を続けること。一定額ずつ、淡々と投資することで、平均購入単価が下がる「ドルコスト平均法」が生かせます。こうすると、後に値上がりをした際に利益を得やすくなります。

イオン銀行でも米国株ファンドを取り扱っていますので、さらに詳しく知りたい方は、店舗やオンライン相談で、365日いつでもご相談ください。

  • 本ページは2022年5月時点での情報であり、その正確性、完全性、最新性等内容を保証するものではありません。また、今後予告なしに変更されることがあります。

お申込みに際しては、以下の留意点を必ずご確認ください。

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マネーコンサルタント 頼藤 太希
(株)Money&You代表取締役。中央大学客員講師。ファイナンシャルプランナー(AFP)。日本証券アナリスト協会検定会員。

慶應義塾大学経済学部卒業後、外資系生保にて資産運用リスク管理業務に従事。2015年に(株)Money&Youを創業し、現職。女性向けWEBメディア「FP Cafe」や「Mocha」を運営。著書は『はじめての資産運用』『1日5分で、お金持ち』『はじめてのNISA&iDeCo』など多数。twitter→@yorifujitaiki

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