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2019年9月4日
グローバル3倍3分法

データが示すのは、まさに「投信ならでは」の可能性。増やすための分散を。グローバル3倍3分法ファンド(1年決算型)/(隔月分配型)「大きく増やせるのは株だけ」と思っていませんか?大きな変動に耐えながら、低コストのファンドを長く持つ「だけ」が正解だと思っていませんか?あるいは、コストなど吹き飛ばすような成長企業や産業を長く持つ「しか」ないと思っていませんか?

情報提供元:日興アセットマネジメント株式会社

シミュレーションとはいえ、約15年で10倍以上、先進国株式の2倍以上に

3倍3分法(3倍バランス)のシミュレーション。海外新興国株式。海外先進国株式。海外先進国REIT。日本REIT。日本株式。3分法(1倍バランス)のシミュレーション。世界国債。

各資産と「3倍3分法のシミュレーション」の推移

  • シミュレーション期間:2003年3月末~2018年9月
  • グラフ起点を100として指数化
  • 上記図表で使用した指数は、ページ下部の「シミュレーションについて」をご参照ください。なお、使用した指数は、当ファンドのベンチマークではありません。
  • 上記は過去のものおよびシミュレーションの結果であり、将来の運用成果などを約束するものではありません。
  • 信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成。

では毎年の各資産との違いはどうだったか?

2003年:1位 海外新興国株式50.5%、2位 日本株式33.1%、3位 3倍3分法(3倍バランス)28.0%、4位 海外先進国株式26.6%、5位 海外先進国REIT22.6%、6位 日本REIT20.6%、7位 3分法(1倍バランス)8.8%、8位 世界国債-0.2%。2004年:1位 日本REIT31.9%、2位 3倍3分法(3倍バランス)30.0%、3位 海外先進国REIT27.9%、4位 海外新興国株式20.2%、5位 日本株式11.3%、6位 海外先進国株式10.1%、7位 3分法(1倍バランス)9.4%、8位 世界国債3.2%。2005年:1位 海外新興国株式53.7%、2位 日本株式45.2%、3位 3倍3分法(3倍バランス)37.1%、4位 海外先進国REIT27.7%、5位 海外先進国株式24.7%、6位 日本REIT12.1%、7位 3分法(1倍バランス)11.3%、8位 世界国債1.6%。2006年:1位 海外先進国REIT40.9%、2位 海外新興国株式33.6%、3位 日本REIT28.8%、4位 海外先進国株式23.8%、5位 3倍3分法(3倍バランス)18.6%、6位 3分法(1倍バランス)6.0%、7位 日本株式3.0%、8位 世界国債-1.8%。2007年:1位 海外新興国株式30.9%、2位 海外先進国株式4.3%、3位 3倍3分法(3倍バランス)2.4%、4位 3分法(1倍バランス)0.9%、5位 世界国債0.7%、6位 日本REIT-3.1%、7位 日本株式-11.1%、8位 海外先進国REIT-17.8%。2008年:1位 世界国債6.1%、2位 3分法(1倍バランス)-13.5%、3位 3倍3分法(3倍バランス)-38.4%、4位 日本株式-40.6%、5位 日本REIT-48.6%、6位 海外先進国株式-52.6%、7位 海外先進国REIT-56.1%、8位 海外新興国株式-62.1%。2009年:1位 海外新興国株式83.2%、2位 海外先進国REIT39.6%、3位 海外先進国株式37.7%、4位 3倍3分法(3倍バランス)24.5%、5位 3分法(1倍バランス)8.2%、6位 日本株式7.6%、7位 日本REIT6.2%、8位 世界国債0.5%。2010年:1位 日本REIT34.1%、2位 3倍3分法(3倍バランス)21.9%、3位 3分法(1倍バランス)7.1%、4位 海外先進国REIT5.8%、5位 海外新興国株式3.7%、6位 世界国債2.9%、7位 日本株式1.0%、8位 海外先進国株式-2.4%。

2011年:1位 3倍3分法(3倍バランス)8.4%、2位 世界国債5.0%、3位 3分法(1倍バランス)2.8%、4位 海外先進国REIT-2.0%、5位 海外先進国株式-8.9%、6位 日本株式-17.0%、7位 日本REIT-22.2%、8位 海外新興国株式-22.7%。2012年:1位 3倍3分法(3倍バランス)46.6%、2位 日本REIT41.0%、3位 海外先進国REIT38.7%、4位 海外新興国株式33.4%、5位 海外先進国株式31.9%、6位 日本株式20.9%、7位 3分法(1倍バランス)13.9%、8位 世界国債4.1%。2013年:1位 海外先進国株式54.8%、2位 日本株式54.4%、3位 日本REIT41.1%、4位 3倍3分法(3倍バランス)28.5%、5位 海外先進国REIT24.3%、6位 海外新興国株式18.2%、7位 3分法(1倍バランス)9.3%、8位 世界国債-0.04%。2014年:1位 3倍3分法(3倍バランス)49.7%、2位 海外先進国REIT41.8%、3位 日本REIT29.7%、4位 海外先進国株式21.4%、5位 3分法(1倍バランス)14.7%、6位 海外新興国株式11.3%、7位 日本株式10.3%、8位 世界国債8.1%。2015年:1位 日本株式12.1%、2位 海外先進国REIT2.1%、3位 3倍3分法(3倍バランス)0.8%、4位 世界国債0.8%、5位 3分法(1倍バランス)0.5%、6位 海外先進国株式-0.9%、7位 日本REIT-4.8%、8位 海外新興国株式-14.6%。2016年:1位 3倍3分法(3倍バランス)14.2%、2位 日本REIT9.9%、3位 海外新興国株式8.2%、4位 海外先進国株式5.4%、5位 3分法(1倍バランス)4.7%、6位 海外先進国REIT3.1%、7位 世界国債2.1%、8位 日本株式0.3%。2017年:1位 海外新興国株式32.3%、2位 日本株式22.2%、3位 海外先進国株式18.7%、4位 3倍3分法(3倍バランス)17.1%、5位 海外先進国REIT5.7%、6位 3分法(1倍バランス)5.5%、7位 世界国債0.5%、8位 日本REIT-6.8%。2018年:1位 日本REIT10.2%、2位 海外先進国株式7.2%、3位 日本株式2.0%、4位 3倍3分法(3倍バランス)1.8%、5位 海外先進国REIT1.5%、6位 3分法(1倍バランス)0.6%、7位 世界国債-1.5%、8位 海外新興国株式-6.9%。

  • 各年の1年間の騰落率を高い順に並べたもの。ただし2003年は3月末から、2018年は9月末まで
  • データ期間:2003年3月末~2018年9月末
  • 上記グラフで使用した指数は、ページ下部の「シミュレーションについて」をご参照ください。なお、使用した指数は、当ファンドのベンチマークではありません。
  • 信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成。

こうした図表には一般に、「分散すると1位にはならないが、ビリにもなりません」という解説がつきもの。(まさに、赤い「1倍バランス」はそのような結果に)しかし当ファンドのシミュレーションでは1位になるがビリにはならず、そして3分の2が3位以内だった。ある意味、従来の常識が覆る結果に。

実際の運用が始まった2018年10月以降を見ても、「株ほど下げずに、株のように上がる」特性を発揮中

当ファンドの設定日は、運悪く(?)、2018年末にかけたマーケットの混乱直前といえる2018年10月4日。しかし逆に、当ファンドの特性をよく表してくれた約10カ月間だったともいえます。

当ファンド(1年決済型)の設定来パフォーマンスと他資産等との比較。期間:2018年10月3日(設定日の前日)~2019年7月31日

※税引前分配金再投資ベース。
日本株式:東証株価指数(TOPIX、配当込)、海外先進国株式:MSCI KOKUSAI指数(配当込、為替ヘッジなし、円ベース)、海外新興国株式:MSCIエマージング・マーケット指数(配当込、為替ヘッジなし、米ドルベース)を日興アセットマネジメントが円換算、日本REIT:東証REIT指数(配当込)、海外先進国REIT:S&P先進国REIT指数(除く日本、配当込、円ベース)、世界国債:FTSE世界国債インデックス(為替ヘッジあり、円ベース)

  • 信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成。
  • 上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

この結果になった商品設計上の大きな工夫が、先物利用による純資産の3倍相当額の投資。
従来の「2倍」「3倍」と銘打ったファンドは、株式のみを対象に、単に値動きを2倍3倍にしたものが多く、短期のトレード目的に使われるケースも多いようです。
一方、当ファンドの「3倍」の目的は真逆。長期保有にふさわしい「効率的な分散状態」のまま、ファンド純資産の3倍相当のエクスポージャーをとる(マーケットに投資した状態を作る)ことで、「増やすための分散」をめざすのが、当ファンドの設計コンセプトです。

当ファンドの運用方法:投資資産規模は純資産総額合計の300%。実質的な資産の内訳「3倍3分法(3倍バランス)」:株式60%(20%×3倍)、日本株式20% 海外先進国株式20% 海外新興国株式20%。REIT40%(13.3%×3倍)、日本REIT20% 海外先進国REIT 20%。債権200%(66.7%×3倍)、日本国債40% 米国国債40% ドイツ国債40% イギリス国債40% 豪州国債40%

  • 実際の運用は、純資産総額の300%とならない場合があります。また、資産毎の比率も変動します。
  • 上記は資料作成時点のものであり、投資対象資産および資産配分比率は、今後変更される可能性があります。

現代ポートフォリオ理論上の理想を「投信ならでは」の仕組みで追求

「効率的な分散状態のまま「3倍化」する」ことを、簡略化して説明すると…

お客様の投資資金100万円=国内外の株式へ60万円+国内外のREITへ40万円、普通はこれで分散終了。当ファンドの場合は…お客様の投資資金100万円=国内外の株式へ60万円+国内外のREITへ40万円+国内外の債権を先物で200万円分、日本株投資の部分を、上場株式先進で担うことであまる現金を活用して…(株式や国債の上場先物は、数パーセントの現金を預託することで大きな額の投資が可能)国内外の債権を先物で200万円分投資します。つまり

100万円で3倍の300万円の投資を行なっているのと同じといえます。
少額の積立でも実質的に3倍の金額で出来ているともいえますし、300万円の投資資金がある場合に、100万円だけ当ファンドを買って200万円で他のものを買うという考え方もあるかもしれません。

上記は当ファンドの運用手法を簡略化して説明するためのイメージです。

グローバル3倍3分法ファンド(隔月分配型)

「グローバル3倍3分法ファンド(隔月分配型)」

  • ネット専用

主として、世界(日本を含む)の資産(株式、REIT、債券)に分散投資を行う。世界の株式やREITなどの現物の組入総額と株価指数先物取引や国債先物取引の買建総額の組入合計額が、信託財産の純資産総額の3倍相当額となるように投資を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

グローバル3倍3分法ファンド(1年決算型)

「グローバル3倍3分法ファンド(1年決算型)」

  • ネット専用

主として、世界(日本を含む)の資産(株式、REIT、債券)に分散投資を行う。世界の株式やREITなどの現物の組入総額と株価指数先物取引や国債先物取引の買建総額の組入合計額が、信託財産の純資産総額の3倍相当額となるように投資を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

投資信託に関する留意点

  • 投資信託は預金や保険ではありません。
  • 投資信託は預金保険制度・保険契約者保護機構の対象ではありません。また、当行でご購入いただきました投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
  • 投資信託は、国内外の有価証券等(株式、公社債、不動産投資信託(REIT)、投資信託証券等)に投資をしますので、投資対象の価格の変動、組入有価証券の発行者にかかる信用状況等の変化、外国為替相場の変動、投資対象国の格付の変更等により基準価額が変動します。
  • 投資信託の運用による利益および損失は、投資信託をご購入いただきましたお客さまに帰属します。
  • 投資信託については元本および利回りの保証はありません。また、過去の運用実績は、将来の運用成果を約束するものではありません。
  • 当行はご購入・ご換金のお申込みについて取扱を行っております。投資信託の設定・運用は各委託会社が行います。
  • 投資信託のご購入にあたっては購入時手数料(基準価額の最大3.24%(税込))がかかることがあります。また、換金時に信託財産留保額(基準価額の最大0.50%)がかかることがあります。これらの手数料等とは別に運用管理費用(信託報酬)(投資信託の純資産総額の最大年2.376%(税込))と監査報酬、有価証券売買手数料、組入資産の保管等に要する諸費用などその他費用等(運用状況等により変動し、事前に料率、上限額を示すことができません。)を信託財産を通じてご負担いただきます。お客さまにご負担いただく手数料はこれらを足し合わせた金額となります。これらの手数料や諸経費等はファンドごとに異なります。詳細は各ファンドの目論見書等をご確認ください。
  • 投資信託のご購入に際しては、必ず最新の「目論見書」および「目論見書補完書面」により商品内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。一部の投資信託には、信託期間中に中途換金ができないものや、換金可能日時があらかじめ制限されているものなどがありますのでご確認ください。
  • 当行ホームページに掲載されている目論見書は、常時、最新の情報の提供を保証するものではありませんので、投資信託をご購入になる際にはインターネットバンキング注文入力画面の目論見書または店舗にてお渡しする目論見書を必ずご確認ください。
  • 投資信託は個人のお客さまのみ、また、原則として20歳以上のご本人さまによるお取引とさせていただきます。

(2019年3月31日現在)

商号等:株式会社イオン銀行
登録金融機関 関東財務局長(登金)第633号
加入協会:日本証券業協会

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