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シンプルなインデックスファンドシリーズ「iFree」

iFree「あなたらしい投資」のお手伝い。iFreeは、「低水準の運用管理費用」と「豊富な商品ラインアップ」が特徴のシンプルなインデックスファンドシリーズです。

情報提供元:大和証券投資信託委託株式会社

iFreeシリーズ取扱いファンド一覧

資産 地域 ファンド名
株式 国内
株式 国内
株式 国内
株式 外国
株式 外国
株式 外国
株式 新興国
バランス
  • 全てつみたてNISA対象ファンドです。

iFreeとは

iFreeは「インデックス運用」という手法を取り入れたファンドです。

「インデックス運用」とは?

インデックス(株価指数等)に連動することを目標に運用するファンドのことです。
日本を代表するインデックスには、日経225(日経平均株価)やTOPIX(東証株価指数)などがあります。
また、米国を代表するインデックスには、NYダウ(S&Pダウ・ジョーンズ)やS&P500などがあります。

「特徴」は?

インデックス運用はファンドの基準価額がインデックスと同じ値動きをすることを目指します。
そのため、投資歴の浅い方にも値動きがわかりやすく、親しみやすいという特徴があります。

インデックスファンドのイメージ

インデックスの値動き/ファンドの値動き

インデックス(株価指数等)の値動きに連動する運用成果を目指します。

「あなたらしい投資」をお手伝いするiFree3つのポイント

POINT
1

FREE & LOW
購入時手数料ゼロ 運用管理費用も低水準でさらにうれしい

購入時手数料0円。低水準の運用管理費用。


POINT
2

SIMPLE & EASY
シンプルでわかりやすい指数に連動を目指すインデックスファンド

iFreeは、日経平均株価やTOPIXなど、市場の指数と連動することを目指したインデックスファンド。対象の指数とおおよそ同じ動きをするため、保有しているファンドの値動きがわかりやすいのが特徴です。


POINT
3

Variety
投資対象は国内外さまざま バラエティー豊かなファンドをラインナップ

投資対象は国内外さまざまです。あなたの投資スタイルにあったファンドをお選びください。

ファンドラインナップ

iFree 日経225インデックス(国内)

  • 日経225(日経平均株価)に連動することをめざして運用を行ないます。
  • 日本の代表的な企業に投資する効果が得られます。

資生堂、日本ハム、トヨタ、ソフトバンクG、アサヒ

  • 上記は2019年6月末時点の日経平均株価採用銘柄です。
  • 上記の企業はあくまでも参考のために掲載したものであり、個別企業の推奨を目的とするものではありません。また、ファンドに今後組入れることを示唆・保証するものではありません。

日経225とは

  • 日本経済新聞社が算出・公表している株価指数
  • 算出開始は1950年9月7日
  • 対象は、東京証券取引所の第一部に上場している銘柄から選定された225銘柄
  • TOPIX(東証株価指数)と並んで日本を代表する株価指数

iFree 日経225インデックス

主として、わが国の株式に投資し、投資成果を日経平均株価(日経225)の動きに連動させることを目指して運用を行う。投資成果を日経平均株価の動きにできるだけ連動させるため、次のようなポートフォリオ管理を行う。投資対象銘柄(225銘柄)のうち200銘柄以上に、原則として、等株数投資を行う。株式の組入比率は、高位を保つ。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

iFree TOPIXインデックス(国内)

  • TOPIX(東証株価指数)に連動することをめざして運用を行ないます。
  • 東京証券取引所第一部上場企業に幅広く投資する効果が得られます。

東証一部上場企業数の推移

(1990年~2018年、1,000社~2,200社)2018年12月末時点2,128社※外国企業を除きます。

(出所)日本取引所グループ

TOPIXとは

  • 東京証券取引所が東証第一部上場株の時価総額の合計を終値で評価し、算出・公表している株価指数
  • 基準日である1968年1月4日の時価総額を100として指数化
  • 対象は、東京証券取引所第一部に上場している全銘柄
  • 日経225(日経平均株価)と並んで日本を代表する株価指数

iFree TOPIXインデックス

主として、わが国の株式に投資し、投資成果をベンチマークである東証株価指数(TOPIX)の動きに連動させることを目指して運用を行う。投資対象銘柄のうちの200銘柄以上に、原則として、分散投資を行う。ポートフォリオは、東証株価指数における業種別、銘柄別時価構成比率等を参考に、東証株価指数との連動制を維持するよう構築する。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

iFree JPX日経400インデックス(国内)

  • JPX日経インデックス400に連動することをめざして運用を行ないます。
  • 日本の大企業から新興企業まで魅力ある企業をカバーしています。
  • 投資家にとって魅力が高いと思われる企業400社に絞り、投資する効果が得られます。

2019年6月末上場企業数

第一部 第二部 マザーズ JASDAQ・スタンダード JASDAQ・グロース 合計
2,147 489 290 676 37 3,639

(出所)日本取引所グループ

  • 外国企業・Tokyo Pro Marketを除きます。

JPX日経インデックス400とは

  • 東京証券取引所及び日本経済新聞社がスクリーニング、スコアリングを行ない、銘柄を選定し公表している株価指数
  • 2014年1月6日を基準日とし浮動株調整時価総額加重型(1.5%キャップ付き)で開始(2013年8月30日を10,000)
  • 対象は、東証第一部、第二部、マザーズ、JASDAQに上場している銘柄から選定された400銘柄

iFree JPX日経400インデックス

主として、わが国の金融商品取引所上場株式(上場予定を含む)に投資し、投資成果をJPX日経インデックス400の動きに連動させることを目指して運用を行う。株式の組入比率は、通常の状態で高位に維持することを基本。運用の効率化をはかるため、わが国の株価指数先物取引を利用することがある。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

iFree S&P500インデックス(海外)

  • S&P500指数(円ベース)に連動することをめざして運用を行ないます。
  • S&P500指数は、米国株式市場全体の浮動株調整後時価総額の約75%を占めています。
  • 世界の経済・金融市場で圧倒的な存在であるアメリカにダイレクトに投資する効果が得られます。

米国株式市場に占めるS&P500の割合(2019年6月末時点)

S&P500の割合(時価総額ベース)75%

(出所)ブルームバーグ、WFE

S&P500とは

  • S&Pダウ・ジョーンズ社が株価を基に時価総額加重平均型で算出した500銘柄の株価指数
  • 対象は、ニューヨーク証券取引所、NYSE MKT、NASDAQに上場している銘柄から選定された500銘柄
  • NYダウと並ぶ米国を代表する株価指数

iFree S&P500インデックス

主として、マザーファンドの受益証券を通じて、米国の株式(DR(預託証券)を含む)に投資し、投資成果をS&P500指数(円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。運用の効率化を図るため、米国株式の指数との連動をめざすETF(上場投資信託証券)、米国株式の指数との連動をめざす株価指数先物取引を利用することがある。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

iFree 外国株式インデックス(為替ヘッジあり/なし)(海外)

  • MSCIコクサイ指数(円ヘッジ・ベース/円ベース)に連動することをめざして運用を行ないます。
  • MSCIコクサイ指数は、2019年6月末現在、日本を除く先進22カ国の1,300社以上の大型株と中型株で構成されています。
  • 市場規模の大きな米国株式の比率が高いという特徴があります。
  • 日本を除く先進国に、時価総額を基準として、バランスよく投資する効果が得られます。

指数の構成国割合(2019年6月末時点)

米国68.1%。英国6.2%。フランス4.2%。カナダ3.8%。スイス3.4%。その他14.3%

(出所)MSCI Inc.

MSCIコクサイ指数とは

  • 米国のMSCI Inc.が算出・公表している株価指数
  • 算出開始は1986年3月31日
  • 対象は、日本を除く先進22カ国の約1,300の大型株と中型株から選定

iFree 外国株式インデックス(為替ヘッジあり)

主として、外国の株式(DR(預託証券)を含む)に投資し、投資成果をMSCIコクサイ指数(円ヘッジ・円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。ポートフォリオの作成にあたっては、リスクモデルを用いる。MSCIコクサイ指数(円ベース)への連動性を随時チェックし、必要があればポートフォリオのリバランスを行う。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

iFree 外国株式インデックス(為替ヘッジなし)

主として、外国の株式(DR(預託証券)を含む)に投資し、投資成果をMSCIコクサイ指数(円ベース)の動きに連動させることを目指して運用を行う。ポートフォリオの作成に当たっては、リスクモデルを用いてポートフォリオを構築する。為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

iFree 新興国株式インデックス(海外)

  • FTSE RAFI エマージング インデックス(円換算)に連動することをめざして運用を行ないます。
  • FTSE RAFI エマージング インデックスは、市場全体を投資対象とせず、指数自体が財務データ等を元に銘柄の選別を行なうスマートベータと呼ばれる指数で、指数そのものがアクティブな特性を持っています。
  • 成長力が魅力の新興国にスマートに投資する効果が得られます。

指数の構成上位10国・地域割合(2019年6月末時点)

構成国 比率
中国 33.6%
台湾 12.2%
インド 11.4%
ブラジル 9.1%
南アフリカ 7.2%
構成国 比率
ロシア 4.7%
タイ 3.8%
メキシコ 3.1%
マレーシア 2.9%
インドネシア 2.3%

(出所)FTSE Russell

FTSE RAFI エマージングインデックスとは

  • FTSE社とリサーチ・アフィリエイツ社の2社で共同開発し、算出・公表している株価指数
  • 算出開始は2007年3月19日(基準日を5,000として算出し、約350銘柄で構成)

iFree 新興国株式インデックス

主として、新興国の株式(DR(預託証券)を含む)に投資し、投資成果をベンチマークであるFTSE RAFI エマージング インデックス(円換算)の動きに連動させることを目指して運用を行う。効率性の観点からFTSE RAFI エマージング インデックスとの連動を目指すETF(上場投資信託証券)に投資する場合がある。為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

iFree 8資産バランス(内外)

  • 値動きの異なる8つの資産クラスに均等分散投資を行ないます。
  • 内外の株式、債券およびリート(不動産投資信託)に投資します。
  • 各資産クラスにおける投資にあたっては、投資成果をそれぞれの対象インデックスに連動させることをめざして運用を行ないます。

8資産は均等投資(各1/8)

国内株式、先進国株式、新興国株式/国内債券、先進国債券、新興国債券/国内リート、海外リート

  • 資産配分のイメージ
  • 先進国株式・債券の資産クラスには、日本の株式・債券を含みません。
  • 国内株式:東証株価指数(TOPIX)
  • 先進国株式:MSCIコクサイ指数(円ベース)
  • 新興国株式:FTSE RAFI エマージング インデックス(円換算)
  • 国内債券:NOMURA-BPI総合指数
  • 先進国債券:FTSE世界国債インデックス(除く日本、ヘッジなし・円ベース)
  • 新興国債券:JPモルガン ガバメント・ボンド・インデックス-エマージング・マーケッツ グローバルダイバーシファイド(円換算)
  • 国内リート:東証REIT指数(配当込み)
  • 海外リート:S&P先進国REIT指数(除く日本、円ベース)

iFree 8資産バランス

主として、内外の株式、債券、およびリート(不動産投資信託)など8つの資産クラスに投資する。資産クラスは国内株式、先進国株式、新興国株式、国内債券、先進国債券、新興国債券、国内リート、海外リート。各資産クラスの投資にあたっては、投資成果を特定の指数の動きに連動させることを目指して運用を行う。為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

  • 指数について

    • 「日経平均株価」について、
      • 1.「日経平均株価」は、株式会社日本経済新聞社によって独自に開発された手法によって算出される著作物であり、株式会社日本経済新聞社は「日経平均株価」自体および「日経平均株価」を算出する手法に対して著作権その他一切の知的財産権を有しています。
      • 2.「日経」および「日経平均株価」を示す標章に関する商標権その他の知的財産権は、すべて株式会社日本経済新聞社に帰属しています。
      • 3.「iFree 日経225インデックス」は、投資信託委託業者等の責任のもとで運用されるものであり、株式会社日本経済新聞社は、その運用および受益権の取引に関して、一切の責任を負いません。
      • 4.株式会社日本経済新聞社は、「日経平均株価」を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延または中断に関して、責任を負いません。
      • 5.株式会社日本経済新聞社は、「日経平均株価」の構成銘柄、計算方法、その他「日経平均株価」の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。
    • 「TOPIX」について、
      • 1.TOPIXの指数値およびTOPIXの商標は、株式会社東京証券取引所(以下「(株)東京証券取引所」といいます。)の知的財産であり、株価指数の算出、指数値の公表、利用などTOPIXに関するすべての権利、ノウハウおよびTOPIXの商標に関するすべての権利は(株)東京証券取引所が有します。
      • 2.(株)東京証券取引所は、TOPIXの指数値の算出もしくは公表の方法の変更、TOPIXの指数値の算出もしくは公表の停止またはTOPIXの商標の変更もしくは使用の停止を行なうことができます。
      • 3.(株)東京証券取引所は、TOPIXの商標の使用もしくはTOPIXの指数の引用に関して得られる結果ならびに特定日のTOPIXの指数値について、何ら保証、言及をするものではありません。
      • 4.(株)東京証券取引所は、TOPIXの指数値およびそこに含まれるデータの正確性、完全性を保証するものではありません。また、(株)東京証券取引所は、TOPIXの指数値の算出または公表の誤謬、遅延または中断に対し、責任を負いません。
      • 5.本件インデックスファンドは、(株)東京証券取引所により提供、保証または販売されるものではありません。
      • 6.(株)東京証券取引所は、本件インデックスファンドの購入者または公衆に対し、本件インデックスファンドの説明、投資のアドバイスをする義務を負いません。
      • 7.(株)東京証券取引所は、当社または本件インデックスファンドの購入者のニーズを、TOPIXの指数値を算出する銘柄構成、計算に考慮するものではありません。
      • 8.以上の項目に限らず、(株)東京証券取引所は本件インデックスファンドの発行または売買に起因するいかなる損害に対しても、責任を有しません。
    • 「JPX日経インデックス400」について、
      • 1.「JPX日経インデックス400」は、株式会社日本取引所グループおよび株式会社東京証券取引所(以下総称して「JPXグループ」といいます。)ならびに株式会社日本経済新聞社(以下「日経」といいます。)によって独自に開発された手法によって算出される著作物であり、「JPXグループ」および「日経」は、「JPX日経インデックス400」自体および「JPX日経インデックス400」を算定する手法に対して、著作権その他一切の知的財産権を有しています。
      • 2.「JPX日経インデックス400」を示す標章に関する商標権その他の知的財産権は、すべて「JPXグループ」および「日経」に帰属しています。
      • 3.「iFree JPX日経400インデックス」は、投資信託委託業者等の責任のもとで運用されるものであり、「JPXグループ」および「日経」は、その運用および「iFree JPX日経400インデックス」の取引に関して、一切の責任を負いません。
      • 4.「JPXグループ」および「日経」は、「JPX日経インデックス400」を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延または中断に関して、責任を負いません。
      • 5.「JPXグループ」および「日経」は、「JPX日経インデックス400」の構成銘柄、計算方法、その他「JPX日経インデックス400」の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。
    • S&P500(以下「当インデックス」といいます。)は、S&P Globalの一部門であるS&P Dow Jones Indices LLC(「SPDJI」)の商品であり、これを利用するライセンスが大和証券投資信託委託株式会社に付与されています。Standard & Poor’s®およびS&P®は、S&P Globalの一部門であるStandard & Poor’s Financial ServicesLLC(「S&P」)の登録商標で、Dow Jones®はDow Jones Trademark Holdings LLC(「Dow Jones」)の登録商標であり、これらの商標を利用するライセンスがSPDJIに、特定目的での利用を許諾するサブライセンスが大和証券投資信託委託株式会社にそれぞれ付与されています。「iFree S&P500インデックス」は、SPDJI、Dow Jones、S&Pまたはそれぞれの関連会社によってスポンサー、保証、販売、または販売促進されているものではなく、これら関係者のいずれも、かかる商品への投資の妥当性に関するいかなる表明も行なわず、当インデックスの誤り、欠落、または中断に対して一切の責任も負いません。
    • MSCIコクサイ指数は、MSCI Inc.が開発した株価指数で、日本を除く世界主要国の株価指数を、各国の株式時価総額をベースに合成したものです。なお、MSCIコクサイ指数(円ベース)は、MSCIコクサイ指数(米ドルベース)をもとに、MSCI Inc.の承諾を得て委託会社が計算したものです。同指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc.に帰属します。また、MSCI Inc.は、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。
    • NOMURA-BPIは、野村證券株式会社が公表している、日本の公募債券流通市場全体の動向を的確に表わすために開発された投資収益指数であり、一定の組入基準に基づいて構成されたポートフォリオのパフォーマンスを基に計算されます。NOMURA-BPIに関する一切の知的財産権その他一切の権利は、すべて野村證券株式会社に帰属します。野村證券株式会社は、ファンドの運用成果等に関し、一切責任ありません。
    • JPモルガン ガバメント・ボンド・インデックス-エマージング・マーケッツ グローバルダイバーシファイド(円換算)は、JPモルガン社が算出し公表している債券指数で、新興国の政府が現地通貨建てで発行する債券で構成されています。米ドルベースの指数をもとに、委託会社が独自に円換算したものです。外国人投資家に対して著しい不利益を与えうる制度等がある国は除外されています。国別構成比率に、1か国当たりの上限を設けており、分散が図られています。JPモルガン ガバメント・ボンド・インデックス-エマージング・マーケッツ グローバルダイバーシファイドは、信頼性が高いとみなす情報に基づき作成していますが、J.P.Morganはその完全性・正確性を保証するものではありません。本指数は許諾を受けて使用しています。J.P.Morganからの書面による事前承認なしに本指数を複製・使用・頒布することは認められていません。
      Copyright 2016,J.P.Morgan Chase & Co. All rights reserved.
    • FTSE世界国債インデックスは、FTSE Fixed Income LLCにより運営され、世界主要国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した債券インデックスです。このインデックスのデータは、情報提供のみを目的としており、FTSE Fixed Income LLCは、当該データの正確性および完全性を保証せず、またデータの誤謬、脱漏または遅延につき何ら責任を負いません。このインデックスに対する著作権等の知的財産その他一切の権利はFTSE Fixed Income LLCに帰属します。
    • 「iFree 新興国株式インデックス、iFree 8資産バランス」は、いかなる形式においてもFTSE International Limited(以下「FTSE」)、ロンドン証券取引所グループ会社(以下「LSEG」)またはResearch Affiliates LLC(以下「RA」)(以下、総称して「ライセンサ各社」)によって出資、保証、販売、または販売促進されることはございません。また、ライセンサ各社はいずれも、明示的にも黙示的にも当該インデックスの使用から得られる結果や特定の日時における指数値について何ら保証や表明を行うことはございません。当該指数はまたRAと共同しFTSEによってルールに基づき計算されます。いずれのライセンサ各社も、指数における瑕疵については(過失の有無に関わらず)何人に対しても責任を負わず、またそれについて通知する義務も負いません。FTSE®はLSEGの商標です。 Fundamental Index®およびRAFI®はResearch Affiliates, LLCの登録商標です。
    • 「東証REIT指数(配当込み)」は、東京証券取引所上場の不動産投信全銘柄を対象とする時価総額加重平均の指数で、2003年4月より算出・公表されています。東証REIT指数の指数値および東証REIT指数の商標は、株式会社東京証券取引所(以下「㈱東京証券取引所」といいます。)の知的財産であり、東証REIT指数の算出、指数値の公表、利用など東証REIT指数に関するすべての権利・ノウハウおよび東証REIT指数の商標に関するすべての権利は㈱東京証券取引所が有します。㈱東京証券取引所は、東証REIT指数の指数値およびそこに含まれるデータの正確性、完全性を保証するものではありません。また、㈱東京証券取引所は、東証REIT指数の指数値の算出または公表の誤謬、遅延または中断に対し、責任を負いません。「iFree 8資産バランス」は、㈱東京証券取引所により提供、保証または販売されるものではありません。
    • S&P先進国REIT指数は、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスの持つグローバル・インデックスであるS&Pグローバル株価指数採用銘柄の中から、不動産業種に採用され、各国ごとのREIT制度に基づいて設立・運営されていると判定される銘柄を抽出して算出するインデックスです。S&P先進国REIT指数(除く日本)はS&P Dow Jones Indices LLC(「SPDJI」)の商品であり、これを利用するライセンスが大和証券投資信託委託株式会社に付与されています。Standard & Poor’s®およびS&P®はStandard & Poor’s Financial Services LLC(「S&P」)の登録商標で、Dow Jones®はDow Jones TrademarkHoldings LLC(「Dow Jones」)の登録商標であり、これらの商標を利用するライセンスがSPDJIに、特定目的での利用を許諾するサブライセンスが大和証券投資信託委託株式会社にそれぞれ付与されています。「iFree 8資産バランス」は、SPDJI、Dow Jones、S&Pまたはそれぞれの関連会社によってスポンサー、保証、販売、または販売促進されているものではなく、これら関係者のいずれも、かかる商品への投資の妥当性に関するいかなる表明も行なわず、S&P先進国REIT指数(除く日本)の誤り、欠落、または中断に対して一切の責任も負いません。
  • 投資信託に関する留意点

    • 投資信託は預金や保険ではありません。
    • 投資信託は預金保険制度・保険契約者保護機構の対象ではありません。また、当行でご購入いただきました投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
    • 投資信託は、国内外の有価証券等(株式、公社債、不動産投資信託(REIT)、投資信託証券等)に投資をしますので、投資対象の価格の変動、組入有価証券の発行者にかかる信用状況等の変化、外国為替相場の変動、投資対象国の格付の変更等により基準価額が変動します。
    • 投資信託の運用による利益および損失は、投資信託をご購入いただきましたお客さまに帰属します。
    • 投資信託については元本および利回りの保証はありません。また、過去の運用実績は、将来の運用成果を約束するものではありません。
    • 当行はご購入・ご換金のお申込みについて取扱を行っております。投資信託の設定・運用は各委託会社が行います。
    • 投資信託のご購入にあたっては購入時手数料(基準価額の最大3.3%(税込))がかかることがあります。また、換金時に信託財産留保額(基準価額の最大0.50%)がかかることがあります。これらの手数料等とは別に運用管理費用(信託報酬)(投資信託の純資産総額の最大年2.42%(税込))と監査報酬、有価証券売買手数料、組入資産の保管等に要する諸費用などその他費用等(運用状況等により変動し、事前に料率、上限額を示すことができません。)を信託財産を通じてご負担いただきます。お客さまにご負担いただく手数料はこれらを足し合わせた金額となります。これらの手数料や諸経費等はファンドごとに異なります。詳細は各ファンドの目論見書等をご確認ください。
    • 投資信託のご購入に際しては、必ず最新の「目論見書」および「目論見書補完書面」により商品内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。一部の投資信託には、信託期間中に中途換金ができないものや、換金可能日時があらかじめ制限されているものなどがありますのでご確認ください。
    • 当行ホームページに掲載されている目論見書は、常時、最新の情報の提供を保証するものではありませんので、投資信託をご購入になる際にはインターネットバンキング注文入力画面の目論見書または店舗にてお渡しする目論見書を必ずご確認ください。
    • 投資信託は個人のお客さまのみ、また、原則として20歳以上のご本人さまによるお取引とさせていただきます。

    (2019年10月1日現在)

    商号等:株式会社イオン銀行
    登録金融機関 関東財務局長(登金)第633号
    加入協会:日本証券業協会

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