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2015年4月15日
インターネット専用ファンド5銘柄の新規お取扱いを開始しました。投資信託お取扱いファンド数が241銘柄に!

インターネット専用ファンド5銘柄が追加となり、投資信託のお取扱いファンド数は241銘柄(うちインターネット専用ファンド207銘柄)になりました。
今回、アジアリートや米国株式など国際色豊かなファンドをはじめ、カバードコール戦略をとる商品など多彩なファンドが新たに仲間入りしました。

投信会社

損保ジャパン日本興亜アセットマネジメント

好配当グローバルREITプレミアム・ファンド 通貨セレクトコース
愛称:トリプルストラテジー

当ファンドはリート等への投資と、各銘柄のコールオプション売却取引を組合わせたREITプレミアム(カバードコール)戦略を活用します。REITプレミアム(カバードコール)戦略とはリートを保有しつつ、その保有するリートのコールオプション(あらかじめ定めた価格で買う権利)を売却することでオプションのプレミアム収入獲得を狙うものです。
一般的には保有リートの価格が安定的に推移する状況で効果を発揮する戦略です。一方で保有リートの価格が急上昇した場合には、その値上がり益の享受は限定的なものとなります。
また、当ファンドでは金利の高い6通貨へ分散して為替取引を行うことでプレミアム(金利差相当分の収益)の獲得と為替変動リスクの分散が期待できます。

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大和住銀投信投資顧問

日本株アルファ・カルテット(毎月分配型)

当ファンドはわが国の株式への投資に加え、「高金利通貨戦略」と「株式カバードコール戦略」および「通貨化バードコール戦略」を組み合わせることで、インカムゲインとオプションプレミアムの確保等を狙うものです。
一般的にはわが国株式の価格が安定的に推移する状況で効果を発揮する戦略です。一方でわが国株式の価格が急上昇した場合には、その値上がり益の享受は限定的なものとなります。また、当ファンドでは金利の高い通貨へ為替取引を行うことでプレミアム(金利差相当分の収益)の獲得が期待できます。

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三井住友アセットマネジメント

アジア好利回りリート・ファンド

アジア好利回りリート・ファンドは、国際REIT型部門でFund of the Year 2014の優秀ファンド賞を受賞。

当ファンドは主として、日本を除くアジア各国・地域(オセアニアを含みます。)の取引所に上場している不動産投資信託(リート)を実質的な主要投資対象とし、信託財産の中長期的な成長を目指します。
外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行いません。
毎月決算を行い、収益分配方針に基づき分配を行います。

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三菱UFJ投信

次世代米国代表株ファンド
愛称:メジャーリーダー

次世代米国代表株ファンド(愛称:メジャーリーダー)は、国際株式型部門でFund of the Year 2014の優秀ファンド賞を受賞。

当ファンドは米国の株式(ニューヨーク証券取引所上場企業、NASDAQ登録企業)の中から、次世代の米国経済の主役になり得ると委託会社が判断した企業の株式に投資を行います。ダウ・ジョーンズ工業株価平均(以下、ダウ工業株30種)の構成銘柄を参考にポートフォリオを構築。銘柄選定にあたっては、今後の経済環境、社会構造に関する見通しを基に、変化に対応し成長が見込まれる銘柄を厳選して30銘柄程度に投資を行います。

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レッグ・メイソン・アセット・マネジメント

LM・オーストラリア毎月分配型ファンド

当ファンドは豪ドル建の国債、州政府債、国際機関債、社債、モーゲージ証券および資産担保証券等を主要投資対象とします。
外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行いません。
運用はレッグ・メイソン・グループのウエスタン・アセットが行います。
毎決算時(毎月10日、休業日の場合は翌営業日)に収益分配を行います。

【“Fund of the Year 2014”に関する留意事項】
投資信託の評価機関であるモーニングスター※(現:ウエルスアドバイザー株式会社)が、国内の追加型株式投資信託を対象に、リスクやリターンといった定量面での評価を満たし、運用スタイルや調査体制等の定性面から、優れた運用実績とマネジメントを持つファンドを選考したアワード(賞)です。
“Fund of the Year 2014(ファンドオブザイヤー2014)”は2014年の運用成績が総合的に優秀であると判断された投資信託を対象として表彰しています。

モーニングスター株式会社は2023年3月30日付で、SBIグローバルアセットマネジメント株式会社に社名を変更いたしました。現在、投資情報サービスおよび投信評価事業は同社の子会社であるウエルスアドバイザー株式会社で行っております。

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投資信託に関する留意点

  • 金融商品仲介における取扱商品は預金ではなく、預金保険制度の対象ではありません。また元本を保証するものではありません。
  • 金融商品仲介で取扱う有価証券等は、金利・為替・株式相場等の変動や、有価証券の発行者の業務または財産の状況の変化等により価格が変動し、損失が生じるおそれがあります。
  • 取引に際しては、委託金融商品取引業者が定める手数料等がかかります。手数料は商品・銘柄・取引金額・取引方法・取引チャネル等により異なり多岐にわたるため、具体的な金額または計算方法を記載することができません。
  • 各商品のリスク・手数料については委託金融商品取引業者のホームページにてご確認ください。
  • 各商品をお申込みの際には、「契約締結前交付書面」、「上場有価証券等書面」、「目論見書補完書面」、「目論見書」、「リスク・手数料などの重要事項」等を必ずお読みいただき、ご自身でご判断ください。
  • 金融商品仲介において、イオン銀行は委託金融商品取引業者への証券総合取引口座開設のお申込みおよび証券取引に関する勧誘を行います。
  • 金融商品仲介のご利用にあたっては、「金融商品仲介口座」の開設が必要です。
  • 証券総合取引口座開設後の株式売買等のお取引については、すべてお客さまと委託金融商品取引業者とのお取引になります。
  • イオン銀行には委託金融商品取引業者とお客さまとの契約締結に関する代理権はありません。

(2024年1月1日現在)

商号等:株式会社イオン銀行
登録金融機関 関東財務局長(登金)第633号
加入協会:日本証券業協会

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