医療保険

医療保険とは？

病気やケガで入院・手術をした場合に給付金が受け取れる保険です。

• point1
  通院による治療が増えています。
  
• point2
  女性には女性特有の病気や、女性に多い病気があります。
  

WEBで申し込める商品

店舗で申し込める商品

※平成30年4月現在の保険料です。

お問合せ・ご相談

保険に関する留意点（必ずご確認ください。）

• 生命保険商品について
  1. 当行で事業性融資を受けている方、もしくは事業性融資を受けている法人の代表の方は、当行で個人年金保険、一時払終身保険等のお申込みは出来ません。
  2. ご加入をご検討される際には、生命保険募集人資格を保有する当行の生命保険募集人に、また、変額個人年金保険のご加入をご検討される際には、変額保険販売資格を保有する当行の生命保険募集人にご相談ください。
  3. 生命保険のご加入の検討にあたっては、「商品パンフレット」、ご契約に際しての重要事項を記載した「ご契約のしおり・約款」、「契約締結前交付書面（「契約概要」、「注意喚起情報」）」等の内容をよくご覧ください。
  4. 生命保険は預金ではありませんので、銀行による元本保証はありません。また預金保険制度の対象になりません。
  5. 生命保険は当行を募集代理店とする引受保険会社の商品であり、契約の主体はお客さまと保険会社になります。
  6. 引受保険会社が破綻した場合には、生命保険契約者保護機構により保護の措置が図られますが、ご契約時の保険金額、年金額、給付金額等が削減されることがあります。
  7. 当行がお客さまにご案内する生命保険について、お客さまのお申込みの有無が、当行とお客さまとの他のお取引に影響をおよぼすことは一切ございません。
  8. 当行では、お借入金による生命保険へのお申込みは受け付けておりません。
  9. 保険業法の規制により、お客さまのお勤め先によっては当行で生命保険をお申込みいただけない場合があります。
  10. 保険業法の規制により、銀行の保険募集においては融資取引先およびその役職員のお客さまに対する販売制限が定められております。したがって、当行取扱の保険商品（一時払終身保険、個人年金保険、住宅関連の長期火災保険、年金払積立傷害保険、海外旅行保険を除く）については、お客さまの勤務先等を確認させていただくことになっておりますのでご了承ください。
  11. お客さまが当行に事業性融資のお申込みをされた場合、当行がそのお申込みについてご回答をするまでの間は、保険業法の規制により、当行で保険商品（一時払終身保険、個人年金保険、住宅関連の長期火災保険、年金払積立傷害保険、海外旅行保険を除く）のお申込みをいただけない場合がありますので、お確かめください。
• 少額短期保険商品について
  1. 当行では少額短期保険商品は経営方針によりインターネットでのみ、取扱いしております。
  2. 少額短期保険のご加入の検討にあたっては、保険会社ホームページにて「商品詳細」、「ご契約のしおり・約款」、「契約概要」、「注意喚起情報」等の内容をよくご覧ください。
  3. 少額短期保険は預金ではありませんので、銀行による元本保証はありません。また預金保険制度の対象になりません。
  4. 少額短期保険は当行を募集代理店とする引受保険会社の商品であり、契約の主体はお客さまと保険会社になります。
  5. 生命保険業免許、損害保険業免許の対象となる保険商品については、保険契約者保護のしくみとして、それぞれ「保険契約者保護機構」が設けられていますが、少額短期保険業はこの制度の対象外となっています。
  6. 当行がお客さまにご案内する少額短期保険について、お客さまのお申込みの有無が、当行とお客さまとの他のお取引に影響をおよぼすことは一切ございません。
  7. お客さまが当行に住宅ローンをお申込み中である場合、当行が案内する住宅関連保険等の契約締結は住宅ローンの貸出しの条件ではありません。
  8. 保険業法の規制により、銀行の保険募集においては融資取引先およびその役職員のお客さまに対する販売制限が定められております。したがって、当行取扱の保険商品（個人年金保険、住宅関連の長期火災保険、年金払積立傷害保険、海外旅行保険を除く）については、お客さまの勤務先等を確認させていただくことになっておりますのでご了承ください。
  9. お客さまが当行に事業性融資のお申込みをされた場合、当行がそのお申込みについてご回答をするまでの間は、保険業法の規制により、当行で保険商品（個人年金保険、住宅関連の長期火災保険、年金払積立傷害保険、海外旅行保険を除く）のお申込みをいただけない場合がありますので、お確かめください。
• 保険募集指針

掲載商品は、当行で保険募集を行うことが可能な保険商品の中から、当行の経営方針として取引実績や保険会社の事務手続きなどを考慮し、選定しています。