ホーム>個人型確定拠出年金 iDeCo(イデコ)>iDeCo(イデコ)ってなーに?<マンガでわかるiDeCo>

iDeCo(イデコ)ってなーに?<マンガでわかるiDeCo>

マンガでわかる iDeCoってな~に? 作画 春原弥生 イオン銀行店舗で体験レポート Let's go! お金のことに疎くて将来不安な私……。友人にiDeCoを勧められてWebを見たけれどチンプンカンプン……イオン銀行の店舗にやってきました!!「こんにちは!」「あのぅiDeCoについて教えてください」「どうぞおかけください」「そもそもiDeCoってなんなのかさえもあやふやなのですが……スミマセン」「大丈夫ですよ iDeCoは個人が毎月積み立てたお金を原則60歳から受け取ることができる制度です」「国民年金と厚生年金※1に加えて上積みするんですね」「そうです」「国の年金だけでは老後が不安だ!!という時代ですから今から積み立てておけば少し安心されるのではないでしょうか 個人型確定拠出年金 この言葉聞いたことありますか?iDeCoはコレの愛称なんです」「聞いたことくらいは…」「しかもただ積み立てるだけではなく運用もできるのが魅力です この積み立てたお金を元に投資信託が購入できるんですよ」「ま、待って 投資なんてまだ不安……」「という方には投資ではなく定期預金という選択もあります」「じゃあ普通に銀行に定期預金すればいいのでは?」「そこです そこにiDeCoの最大のメリットがあるんです」「ぜーせーゆーぐー??」「掛金が全額所得控除されるんです 例えば年収500万円※2で毎月2万円ずつ掛けた場合一年で4万8000円節約できます」「それってつまり「4万8000円分の税金を支払わずにすむ」ということ?」「そうです」年金を積み立てる 支払うべき税金が免除 両方GET!!「これっておトクじゃない!?銀行の定期預金じゃ免除されないもの!!」「そうなんです!!いわゆる「節税」ってヤツですね ただし原則60歳まで途中の引き出しや脱退はできませんのでご注意くださいね 税金がどの程度優遇されるのかあらかじめWebでシミュレーションすることもできますよ」「おおー」

  • ※1 会社員や公務員などの場合のみ。また会社員や公務員などは勤め先の年金制度がある場合があります。
  • ※2 《前提条件》
年収 所得税 住民税 節税効果 税額軽減額
500万円 10% 10% 20% 4万8,000円

課税所得=年収−給与所得控除−社会保険料控除−基礎控除、住民税額は一律10%、社会保険料控除は年収の14.22%、基礎控除は年額一律38万円でそれぞれ計算。復興特別所得税は加味しておりません。

イオン銀行は相談できる店舗があって便利

イオン銀行は、イオンモールなどに店舗があり、パソコンやスマホが苦手な方でも、この店舗でいろいろ相談しながら書類作成から加入申込までできます。

自分はiDeCoに入れるかを確認

会社員の場合には、勤め先の企業年金の制度によって掛金の上限が違います。また会社で企業型確定拠出年金に加入している場合には、iDeCoには加入できないケースがあるので、事前に会社に確認しておきましょう。

税制優遇とは一体何?

iDeCoの場合、「3つの税制優遇措置」があります。掛金の拠出時には所得税と住民税が軽減され、運用時には運用益が非課税で、受け取り時にも無税、もしくは軽くなる措置の対象になり、おトクです。税金がどのくらい優遇されるのかは、PCでイオン銀行のiDeCoトップページを検索!「節税メリットシミュレーション※3」の質問にいくつか答えるだけですぐにわかります。

  • ※3 節税メリットシミュレーションは、日本インベスター・ソリューション・アンド・テクノロジー株式会社が提供する外部サイトです。税務の取り扱いについては、将来変更となる場合があります。個別の取り扱いにつきましては所轄の税務署等にご確認ください。

くわしい内容のご照会・ご相談

イオン銀行 iDeCo 確定拠出年金コールセンター

0120-081-600

フリーダイヤルをご利用いただけない場合 045-949-6345(通話料有料)

オペレーターサービス利用時間帯

月曜日~金曜日 9:00~21:00/土・日曜日、祝日、振替休日 9:00~17:00
(12月31日~ 1月3日、ゴールデンウィークの一部の日およびメンテナンスの日を除く)

委託運営先 確定拠出年金サービス株式会社(みずほ銀行より委託)

ご留意事項

  • 原則、60歳まで途中の引き出し、脱退はできません。
  • 運用商品はご自身でご選択いただきます。運用の結果によっては、損失が生じる可能性があります。
  • 加入から受け取りが終了するまでの間、所定の手数料がかかります。
  • 60歳時点で通算加入者等期間(※1)が10年に満たない場合、段階的に最高65歳まで受け取りを開始できる年齢が遅くなります。
  • 運用商品の配分指定をされなかった場合、掛金や移換される資産は所定の期間経過後、全額「イオン銀行iDeCo定期預金5年」で運用されます。(※2)
  • 積み立てられた商品の売買には、所定の日数がかかります(通常3~8営業日かかります)。
  • 退職などにともない企業型確定拠出年金の加入資格を喪失した方は、6ヵ月以内にお手続きください。
  • イオン銀行は受付金融機関のため、運用商品に関する説明はできません。運用商品の内容については、運営管理機関のみずほ銀行が委託をしているイオン銀行iDeCo確定拠出年金コールセンターまでお問合せください。
  • ※1 通算加入者等期間とは、加入者または加入者であった方が60歳に達した時点で、①企業型確定拠出年金加入者期間、②企業型確定拠出年金運用指図者期間、③個人型確定拠出年金加入者期間、④個人型確定拠出年金運用指図者期間の各期間を合計したものです。なお、企業の退職金制度や企業年金制度から資産を確定拠出年金に移す場合(移換といいます)、これまでの制度の加入期間(60歳未満の期間に限る)が通算加入者等期間に合算されます。
  • ※2 インターネットやコールセンターにて運用商品の見直しが可能です。

ページ先頭へ