資産運用をはじめるべきワケ

手元にまとまったお金がある方もない方も、お金のことを考えた今が、将来へ備えはじめるタイミングです

「将来に備えてお金を貯めたいけれど、預金だけではなかなか増えない。良い方法はないかな…」
資産運用というと日本人の方は、個別の企業に投資する株式投資を思い浮かべるのが一般的です。また金などの商品や不動産、また外貨をあつかうFXなども普及してきております。
しかし将来のための長期投資にぜひオススメしたいのが、「投資信託」です。まとまったお金が手元にない方も、すでにある程度お金が手元にある方でも誰にでもはじめられる手軽さが投資信託の魅力の1つなのです。

資産を育てるために、投資信託を始めよう

「投資といっても、まだ若いし貯金もそんなにないから自分には早い…」そう思っていませんか?
人生には結婚・子育て・住宅購入・退職などのさまざまな節目があり、そのたびに何らかのまとまったお金がかかるケースは少なくありません。
将来、お金が必要になってから困らないように、今からできることを少しずつはじめておきたいもの。
その点、投資信託は少額から始められるので、金額面から言っても「誰にでも始めやすい」のが特長です。
さらに、投資で増えたお金をさらに投資にあてることで「複利効果」が得られるため、早く始めるほどお金を増やせるチャンスは大きくなります。

将来への備えを今からはじめよう

イオン銀行で投資信託・新NISAを始めるためには、イオン銀行のインターネットバンキングからマネックス証券口座(イオン銀行金融商品仲介口座)を開設する必要があります。

他社でお持ちのNISA口座を
イオン銀行へ変更するお客さま

はじめたら、しばらくは「見守るだけ」でもOK!

投資信託は、株式やFX・不動産などの金融商品に比べて、大きく値上がりすることが少ない代わりに、大きく値下がりして失敗することも少ないのが特徴。

また投資信託の場合には、「ファンドマネージャー」といわれる専門家が運用しているため、日々不安に追われてニュースを見る心配は、あまりありません。

購入する投資信託の対象を「日本」と「先進国」と「新興国」、「株式」と「債券」などと分散しておけば、有事の際の値下がりリスクも抑えられます。
さらに、長く続ける気持ちで毎月少しずつ買い増していけば、値動きの影響で損するリスクも抑えられます。

このように、投資信託は「投資で失敗したくない」と考えている初心者の方や投資経験の浅い方がチャレンジするのに向いている、と言えるでしょう。

一般的な金融商品の位置づけイメージ

節税できる制度も上手に活用しよう!

投資信託の場合、運用益を非課税にできる「NISA」や「iDeCo」などの制度を活用すれば、さらに効率的にお金を増やすことができるのもポイント。それぞれの制度の詳細は、以下のページをご覧ください。

将来への備えを今からはじめよう

イオン銀行で投資信託・新NISAを始めるためには、イオン銀行のインターネットバンキングからマネックス証券口座(イオン銀行金融商品仲介口座)を開設する必要があります。

他社でお持ちのNISA口座を
イオン銀行へ変更するお客さま

留意点

  • 原則、60歳まで途中の引き出し、脱退はできません。
  • 運用商品はご自身でご選択いただきます。運用の結果によっては、損失が生じる可能性があります。
  • 加入から受け取りが終了するまでの間、所定の手数料がかかります。
  • 60歳時点で通算加入者等期間が10年に満たない場合、段階的に最高65歳まで受け取りを開始できる年齢が遅くなります。

    60歳以降に加入した場合などで通算加入者等期間がない方は、加入から5年経過後に受給開始となります。

  • 運用商品の配分指定をされなかった場合、掛金や移換される資産は所定の期間経過後、全額「イオン・バランス戦略ファンド(愛称:みらいパレット)」で運用されます。

    ウェブサイトやコールセンターで運用商品の見直しが可能です。

  • 積立られた商品の売買には、所定の日数がかかります(通常3~8営業日かかります)。
  • 退職などにともない企業型確定拠出年金の加入資格を喪失した方は、6カ月以内にお手続きください。
  • イオン銀行iDeCoは、みずほ銀行の委託によりイオン銀行が取扱う、個人型確定拠出年金プランです。
  • 金融商品仲介における取扱商品は預金ではなく、預金保険制度の対象ではありません。また元本を保証するものではありません。
  • 金融商品仲介で取扱う有価証券等は、金利・為替・株式相場等の変動や、有価証券の発行者の業務または財産の状況の変化等により価格が変動し、損失が生じるおそれがあります。
  • 取引に際しては、マネックス証券が定める手数料等がかかります。手数料は商品・銘柄・取引金額・取引方法・取引チャネル等により異なり多岐にわたるため、具体的な金額または計算方法を記載することができません。
  • 各商品のリスク・手数料についてはマネックス証券のホームページにてご確認ください。
  • 各商品をお申込みの際には、マネックス証券ホームページに掲載の「契約締結前交付書面」、「上場有価証券等書面」、「目論見書補完書面」、「目論見書」、「リスク・手数料などの重要事項」等を必ずお読みいただき、ご自身でご判断ください。
  • 金融商品仲介において、イオン銀行はマネックス証券への証券総合取引口座開設のお申込みおよびマネックス証券との証券取引に関する勧誘を行います。
  • イオン銀行はマネックス証券とは別法人であり、金融商品仲介のご利用にあたっては、「金融商品仲介(マネックス証券)口座」の開設が必要です。金融商品仲介の口座開設をお申込みいただくと、お取引口座はマネックス証券に証券総合取引口座として開設されます。
  • 証券総合取引口座開設後の株式売買等のお取引については、すべてお客さまとマネックス証券とのお取引になります。
  • イオン銀行にはマネックス証券とお客さまとの契約締結に関する代理権はありません。したがって、マネックス証券とお客さまとの間の契約の締結権はありません。
  • マネックス証券の商品・サービスについては、マネックス証券のウェブサイトをご覧いただくか、「マネックス証券コールセンター」までお問い合わせください。

<委託金融商品取引業者>
商号:マネックス証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第165号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本暗号資産取引業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会

<仲介取扱登録金融機関>
商号等:株式会社イオン銀行
登録金融機関 関東財務局長(登金)第633号
加入協会:日本証券業協会

(2024年1月1日現在)