口座満期日（口座開設日から6カ月～40年後）と毎月のお預入れ日をご指定いただき、普通預金からのお振替えにより毎月積み立てます。お預入れ期間に応じたスーパー定期で運用します。
積立式定期預金
無理なく、確実にためるなら積立式定期預金！
イオン銀行なら金利も魅力！年0.30％（税引後 年0.239％）
- ※ 2024年9月2日現在
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ポイント1
目標に向けて確実に貯められる積立式定期預金
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ポイント2
月々500円から始められる
毎月のお預入れ金額は500円以上500,000円以下1円単位でご指定いただけます。
さらに、年6回までご希望月に増額するお取扱いもできるから、目標を自由に設定することができます。 -
ポイント3
24時間365日いつでも積立式定期預金の口座開設が可能
インターネットバンキングならパソコン・スマートフォンで、いつでもどこでもお取引きが可能です。
- ※インターネットバンキングでは積立式定期預金口座の解約はできません。 お近くの店舗へご来店またはイオン銀行コールセンターへご連絡のうえ郵送でお手続きください。
積立式定期預金のお預入れの例
- 口座開設2019年4月1日
- 積立期間 1年2カ月 口座満期日2020年6月1日
- 毎月25日に積立 第1回目2019年4月25日 積立回数13回
- ※最終積立日2020年4月25日 口座満期日の1カ月前の応当日（5月1日）直前の振替日
預入期間
明細①
積立日から口座満期日が13カ月以上あるので、お預入期間1年の定期が作成され、1年後の満期日に元利継続後合算の後明細⑬として、口座満期日までの定期が作成されます。
明細②
2019年5月25日積立。口座満期日2020年6月1日なので、口座満期日までの期間が12カ月超13カ月未満になります。そのため、一旦お預入れ期間1カ月のスーパー定期にお預入れいただき、1カ月後の満期日に元利継続後合算の後明細③として、口座満期日までの定期が作成されます。
明細③・⑬
明細③は、毎月積立金額と明細②の満期継続金額（元金＋お利息）を合算した金額で、定期が作成されます。
明細⑬は、毎月積立金額と明細①の満期継続金額を合算して金額で定期が作成されます。
詳しくは、商品概要説明書をご確認ください。
金利情報
注意事項
- 金利適用期間中においても、金融情勢等に応じて金利を変更する場合があります。
- 積立式定期預金の各お預入れ明細は積立日の店頭表示金利「積立式定期預金」が適用されます。
- イオン銀行の預金は預金保険制度の対象であり、同保険の範囲内で保護されます。
- 商品の詳細については、各商品ページまたは店舗に備え付けの商品概要説明書をご覧ください。
自分に合った積立方法を学ぼう
イオン銀行の資産形成・資産運用商品
イオン銀行ではさまざまな商品をご用意しています。
賢く組み合わせることで、あなたの資産形成をサポートします。
| 新NISA*1 （つみたて投資枠） 詳しくみる |
投信つみたて*1 詳しくみる |
外貨普通預金積立 詳しくみる |
iDeCo （個人型確定拠出年金） 詳しくみる |
積立式定期預金 詳しくみる |
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|---|---|---|---|---|---|
| 誰が利用できる？ | 18歳以上 | 18歳以上 | 18歳以上 | 原則20歳以上 65歳未満*3 （掛金を拠出する場合） |
制約なし |
| スタート金額は？ | 100円～*2 | 100円～*2 | 500円～ | 5,000円～ | 500円～ |
| いくらまで利用できる？ | 年間120万円 累積1,800万円 |
上限なし | 上限なし | 年14.4万円～ 81.6万円*4 |
毎月50万円 |
| 税制優遇はある？ | あり （運用益が無期限で全額非課税） |
なし | なし | あり*5 （①掛金全額所得控除 ②運用期間中の利益が全額非課税） |
なし |
| いつでも引出できる？ | 可能 （非課税枠の再利用可） |
可能 | 可能 | 不可 （原則60歳到達まで払出し不可） |
可能 |
| イオン銀行ならではのメリット | 購入時手数料 無料 |
豊富なラインナップ 約1,700銘柄 |
預入時の為替 手数料0円 |
運営管理 手数料0円 |
金利が魅力的 |
- *1マネックス証券金融商品仲介商品です。
- *2イオン銀行Myステージのポイント対象となる「ウェブかんたん銀行つみたて」は月々1,000円～となります。
- *3掛金の拠出は、原則65歳未満の公的年金の被保険者の方のみ可能です。60歳以上の方は、国民年金の第2号被保険者または国民年金の任意加入被保険者であればiDeCoに加入可能となります。また、老齢基礎年金、老齢厚生年金を65歳前に繰り上げ請求した方、iDeCoの老齢給付金のいずれかを受給された方は、加入要件を満たしていてもiDeCoに加入することはできません。
- *4自営業、会社員、公務員などで積立限度額は異なります。
- *5一時金受取りの場合は退職所得控除、年金受取りの場合は公的年金等控除があります。
つみたてシミュレーション
留意点
- 円貨と外貨を交換する際の為替相場の変動により為替差損が生じ、払戻した円貨建て元本がお預入れ時の円貨建て元本を下回ることがあります。
- 外貨から円貨への交換には、1通貨単位あたり最大0.5円の為替手数料がかかります。その結果、為替相場に変動がなくても、お預入れされた円貨建ての元本を下回ることがあります。
- 預金保険制度の対象ではありません。
- ホームページまたは店舗に備え付けの商品説明書（契約締結前交付書面）の内容をご確認のうえ、ご自身の判断によりご利用ください。
（2024年3月31日現在）
商号等：株式会社イオン銀行
- 原則、60歳まで途中の引き出し、脱退はできません。
- 運用商品はご自身でご選択いただきます。運用の結果によっては、損失が生じる可能性があります。
- 加入から受け取りが終了するまでの間、所定の手数料がかかります。
- 60歳時点で通算加入者等期間が10年に満たない場合、段階的に最高65歳まで受け取りを開始できる年齢が遅くなります。
※ 60歳以降に加入した場合などで通算加入者等期間がない方は、加入から5年経過後に受給開始となります。
- 運用商品の配分指定をされなかった場合、掛金や移換される資産は所定の期間経過後、全額「イオン・バランス戦略ファンド（愛称：みらいパレット）」で運用されます。
※ ウェブサイトやコールセンターで運用商品の見直しが可能です。
- 積立られた商品の売買には、所定の日数がかかります（通常3～8営業日かかります）。
- 退職などにともない企業型確定拠出年金の加入資格を喪失した方は、6カ月以内にお手続きください。
- イオン銀行iDeCoは、みずほ銀行の委託によりイオン銀行が取扱う、個人型確定拠出年金プランです。
口座開設および金融機関変更に関して
- NISA口座は、同一年（1月～12月）において、1人1口座（1金融機関）までの開設となります（ジュニアNISA口座の開設は制度上2023年9月をもって終了しています）。
- NISA口座は金融機関変更が可能ですが、その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。
お取引に関して
- 上場株式などの配当金等を非課税で受取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
- 投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
- 投資信託の分配金の再投資買付けは非課税投資枠を使用します。超過する場合は分配金受取りまたは課税口座での再投資となります（2023年までのNISAと2024年以降のNISAで取扱いが異なります）。
- 外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
- 2024年以降のNISAにおいては、年間投資枠（つみたて投資枠120万円／成長投資枠240万円）と非課税保有限度額（成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1,800万円／うち成長投資枠1,200万円）の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
- NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
- NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買付けた上場株式等は当初から課税口座で買付けたものとして取扱われ、買付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
- 税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取りとなります。
- 非課税口座（未成年者口座）内上場株式等払出通知書、つみたて投資枠で買付けた信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。
（2024年3月31日現在）
商号等：株式会社イオン銀行
登録金融機関 関東財務局長（登金）第633号
加入協会：日本証券業協会
- 金融商品仲介における取扱商品は預金ではなく、預金保険制度の対象ではありません。また元本を保証するものではありません。
- 金融商品仲介で取扱う有価証券等は、金利・為替・株式相場等の変動や、有価証券の発行者の業務または財産の状況の変化等により価格が変動し、損失が生じるおそれがあります。
- 取引に際しては、マネックス証券が定める手数料等がかかります。手数料は商品・銘柄・取引金額・取引方法・取引チャネル等により異なり多岐にわたるため、具体的な金額または計算方法を記載することができません。
- 各商品のリスク・手数料についてはマネックス証券のホームページにてご確認ください。
- 各商品をお申込みの際には、マネックス証券ホームページに掲載の「契約締結前交付書面」、「上場有価証券等書面」、「目論見書補完書面」、「目論見書」、「リスク・手数料などの重要事項」等を必ずお読みいただき、ご自身でご判断ください。
- 金融商品仲介において、イオン銀行はマネックス証券への証券総合取引口座開設のお申込みおよびマネックス証券との証券取引に関する勧誘を行います。
- イオン銀行はマネックス証券とは別法人であり、金融商品仲介のご利用にあたっては、「金融商品仲介（マネックス証券）口座」の開設が必要です。金融商品仲介の口座開設をお申込みいただくと、お取引口座はマネックス証券に証券総合取引口座として開設されます。
- 証券総合取引口座開設後の株式売買等のお取引については、すべてお客さまとマネックス証券とのお取引になります。
- イオン銀行にはマネックス証券とお客さまとの契約締結に関する代理権はありません。したがって、マネックス証券とお客さまとの間の契約の締結権はありません。
- マネックス証券の商品・サービスについては、マネックス証券のウェブサイトをご覧いただくか、「マネックス証券コールセンター」までお問い合わせください。
＜委託金融商品取引業者＞
商号：マネックス証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第165号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本暗号資産取引業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会
＜仲介取扱登録金融機関＞
商号等：株式会社イオン銀行
登録金融機関 関東財務局長（登金）第633号
加入協会：日本証券業協会
（2024年3月31日現在）
当行がご案内する「WealthNavi for イオン銀行」は、元本保証および利回り保証のいずれもありません。お申込みの際は、必ず以下の内容をご確認くださいますようお願いいたします。当行は、お客さまとウェルスナビ社との間で締結する投資一任契約の締結の媒介および投資一任契約に基づく取り引きのために必要な口座開設の媒介を行います。資産の管理・運用はウェルスナビ社が行います。金融商品等の取引に関するリスクと費用については、以下のURLをご確認ください。
