積立式定期預金

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無理なく、確実にためるなら積立式定期預金!

イオン銀行なら金利も魅力!年0.01%!

  • 税引後年0.007% 2022年6月10日現在。
  • ポイント1

    目標に向けて確実に貯められる積立式定期預金

    口座満期日(口座開設日から6カ月~40年後)と毎月のお預入れ日をご指定いただき、普通預金からのお振替えにより毎月積み立てます。お預入れ期間に応じたスーパー定期で運用します。

  • ポイント2

    月々500円から始められる

    毎月のお預入れ金額は500円以上500,000円以下1円単位でご指定いただけます。
    さらに、年6回までご希望月に増額するお取扱いもできるから、目標を自由に設定することができます。

  • ポイント3

    24時間365日いつでも積立式定期預金の口座開設が可能

    インターネットバンキングならパソコン・スマートフォンで、いつでもどこでもお取引きが可能です。

    積立式定期預金の口座開設は、インターネットバンキングが便利

積立式定期預金のお預入れの例

  • 口座開設2019年4月1日
  • 積立期間 1年2カ月 口座満期日2020年6月1日
  • 毎月25日に積立 第1回目2019年4月25日 積立回数13回
    • 最終積立日2020年4月25日 口座満期日の1カ月前の応当日(5月1日)直前の振替日
明細①預入期間1年 明細②預入期間1カ月 明細③預入期間11カ月(明細②継続分) 明細④預入期間10カ月 明細⑤預入期間9カ月 明細⑥預入期間8カ月 明細⑦預入期間7カ月 明細⑧預入期間6カ月 明細⑨預入期間5カ月 明細⑩預入期間4カ月 明細⑪預入期間3カ月 明細⑫預入期間2カ月 明細⑬預入期間1カ月(明細①継続分)

預入期間

明細①

積立日から口座満期日が13カ月以上あるので、お預入期間1年の定期が作成され、1年後の満期日に元利継続後合算の後明細⑬として、口座満期日までの定期が作成されます。

明細②

2019年5月25日積立。口座満期日2020年6月1日なので、口座満期日までの期間が12カ月超13カ月未満になります。そのため、一旦お預入れ期間1カ月のスーパー定期にお預入れいただき、1カ月後の満期日に元利継続後合算の後明細③として、口座満期日までの定期が作成されます。

明細③・⑬

明細③は、毎月積立金額と明細②の満期継続金額(元金+お利息)を合算した金額で、定期が作成されます。
明細⑬は、毎月積立金額と明細①の満期継続金額を合算して金額で定期が作成されます。

詳しくは、商品概要説明書をご確認ください。

積立式定期預金の商品概要説明書

金利情報

定期預金金利

注意事項

  • 金利適用期間中においても、金融情勢等に応じて金利を変更する場合があります。
  • 積立式定期預金の各お預入れ明細は積立日の店頭表示金利「積立式定期預金」が適用されます。
  • イオン銀行の預金は預金保険制度の対象であり、同保険の範囲内で保護されます。
  • 商品の詳細については、各商品ページまたは店舗に備え付けの商品概要説明書をご覧ください。

自分に合った積立方法を学ぼう

イオン銀行の資産形成・資産運用商品

資産をふやすために、なにが必要か、どんな方法があるのか。最近は「はじめやすい商品」や利用すると「税金が優遇される制度」がそろってきました。

資産形成・資産運用するためにはまずは税制優遇を活用しましょう

資産形成・資産運用商品の違い

投信自動積立 20歳以上
つみたてNISA 20歳*4以上
外貨普通預金積立 20歳以上
iDeCo
(個人型確定拠出年金)
原則20歳以上65歳未満*1
(掛金を拠出する場合)
積立式定期預金 制約なし
WealthNavi for イオン銀行 20歳以上
投信自動積立 制約なし
つみたてNISA 年間 40万円
累積 20年間で800万円
外貨普通預金積立 制約なし
iDeCo
(個人型確定拠出年金)
年14.4万円~81.6万円*2
積立式定期預金 毎月50万円
WealthNavi for イオン銀行 制約なし
投信自動積立 なし
つみたてNISA あり
(譲渡益や普通分配金が全額20年間非課税)
外貨普通預金積立 なし
iDeCo
(個人型確定拠出年金)
あり*3
(全額所得から控除、運用期間中の利益が全額非課税)
積立式定期預金 なし
WealthNavi for イオン銀行 なし
投信自動積立 可能
つみたてNISA 可能
(非課税枠は消費します)
外貨普通預金積立 可能
iDeCo
(個人型確定拠出年金)
不可
(原則60歳到達まで払出し不可)
積立式定期預金 可能
WealthNavi for イオン銀行 可能
投信自動積立 1,000円~
つみたてNISA 1,000円~
外貨普通預金積立 500円~
iDeCo
(個人型確定拠出年金)
5,000円~
積立式定期預金 500円~
WealthNavi for イオン銀行 100,000円~
  • *1 掛金の拠出は、原則65歳未満の公的年金の被保険者の方のみ可能です。60歳以上の方は、国民年金の第2号被保険者または国民年金の任意加入被保険者であればiDeCoに加入可能となります。
    また、老齢基礎年金、老齢厚生年金を65歳前に繰り上げ請求した方、iDeCoの老齢給付金のいずれかを受給された方は、加入要件を満たしていてもiDeCoに加入することはできません。
  • *2 自営業、会社員、公務員などで積立限度額は異なります。
  • *3 一時金受取りの場合は退職所得控除、年金受取りの場合は公的年金等控除があります。
  • *4 成年年齢に係る2019年度税制改正に伴い、2023年1月1日より「20歳」を「18歳」に読み替えます。

つみたてシミュレーション

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留意点

  • 円貨と外貨を交換する際の為替相場の変動により為替差損が生じ、払戻した円貨建て元本がお預入時の円貨建て元本を下回ることがあります。
  • 外貨から円貨への交換には、1通貨単位あたり最大0.5円の為替手数料がかかります。その結果、為替相場に変動がなくても、お預入れされた円貨建ての元本を下回ることがあります。
  • 預金保険制度の対象ではありません。
  • ホームページまたは店舗に備え付けの商品説明書(契約締結前交付書面)の内容をご確認のうえ、ご自身の判断によりご利用ください。

(2022年3月31日現在)

商号等:株式会社イオン銀行

  • 原則、60歳まで途中の引き出し、脱退はできません。
  • 運用商品はご自身でご選択いただきます。運用の結果によっては、損失が生じる可能性があります。
  • 加入から受け取りが終了するまでの間、所定の手数料がかかります。
  • 60歳時点で通算加入者等期間が10年に満たない場合、段階的に最高65歳まで受け取りを開始できる年齢が遅くなります。

    60歳以降に加入した場合などで通算加入者等期間がない方は、加入から5年経過後に受給開始となります。

  • 運用商品の配分指定をされなかった場合、掛金や移換される資産は所定の期間経過後、全額「イオン・バランス戦略ファンド(愛称:みらいパレット)」で運用されます。

    ウェブサイトやコールセンターで運用商品の見直しが可能です。

  • 積立られた商品の売買には、所定の日数がかかります(通常3~8営業日かかります)。
  • 退職などにともない企業型確定拠出年金の加入資格を喪失した方は、6カ月以内にお手続きください。
  • イオン銀行iDeCoは、みずほ銀行の委託によりイオン銀行が取扱う、個人型確定拠出年金プランです。

NISA口座(NISA、つみたてNISA)共通の留意点

  • NISA口座は投資信託の特定口座等とは異なり、1人1口座(1金融機関)のみ開設が認められます。同一の勘定設定期間において複数の金融機関等にNISA口座を開設することはできません(ただし、2015年1月1日以後に金融機関等を変更した場合を除きますが、この場合でもNISA口座での買付けは1つのNISA口座でしか行うことができません)。
  • NISA口座の申込書が複数の金融機関にそれぞれ提出されると、NISA口座の開設に相当の時間を要する場合や、NISA口座が開設できない場合があります。このため、NISA口座の申込書は、必ず1金融機関のみに提出してください。
  • イオン銀行がNISA口座において取り扱っている商品は、株式投資信託のみです。特につみたてNISAでは、当行取扱いの中でも、当行の定める一定の株式投資信託に限られます。イオン銀行では、上場株式、上場投資信託、不動産投資信託等は取り扱っておりません。
  • NISAとつみたてNISAは選択制であり、同一年に両方のコースの利用はできません。コースの変更はできますが、変更を行う場合は原則として暦年単位となります。
  • NISA口座内で保有する商品を一度売却すると、その売却部分の非課税投資枠の再利用はできません。このため、短期間での売買(乗換え)より中長期の保有が税制上のメリットを享受しやすい仕組みとなっていますので、中長期での利用をご検討ください。
  • 非課税投資枠の繰越はできません。
  • 投資信託の収益分配金を再投資した場合は、新たな投資として非課税投資枠を利用して購入することとなります。NISA口座では当初購入分と分配金の再投資を合わせた利用額には限度があり、超過分は非課税対象にはなりません。このため、分配金再投資型の投資信託において高い頻度で分配金の支払いを受けるといった投資手法は、非課税投資枠を十分に利用できない場合があります。
  • NISA口座内での損失は、損益通算や繰越控除ができません。
  • 投資信託における分配金のうち、元本払戻金(特別分配金)はもともと非課税でありNISA口座のメリットを享受できません。

NISA特有の留意点

  • NISAの非課税投資枠は毎年120万円(2015年以前は100万円)が上限です。
  • 非課税期間終了日にNISAで預りの投資信託は、終了日の翌年1月1日に当行で新たに設定されるNISAの非課税投資枠にすべてを移管(ロールオーバー)できます。移管される投資信託は移管時の時価で移管され、当該非課税枠を利用します(移管日の時価が120万円を超えていても、全額移管可能です。)。またロールオーバーを行う場合には、当行が定める日までに移管依頼書の提出が必要です。提出がない場合には課税口座(特定口座が開設されている場合には当該特定口座、特定口座が開設されていない場合には一般口座)に移管されます。
  • 収益分配金は、NISAでお預かりの投資信託の収益分配金のみ、NISAの非課税投資枠の範囲内で再投資できます。そのため、NISAからつみたてNISAにコース変更した場合、NISAでお預かりの投資信託の収益分配金は課税口座(特定口座・一般口座)での再投資に変わります。

つみたてNISA特有のご留意点

  • つみたてNISAでは、積立契約をお申込みいただき、定期継続的な方法での買付けに限られます。毎月の積立額はボーナス月増額と合計で、年間40万円の非課税投資枠の範囲でのお申し込みに限られます。
  • つみたてNISAでは、ロールオーバーの受け入れはできません。また、つみたてNISAで購入した投資信託は、20年間の非課税期間中、NISAのように他の年の非課税投資枠へ移管(ロールオーバー)ができません。なお、過去にNISAで購入された投資信託をロールオーバーしたい場合は、あらためてNISAへのコース変更が必要となります。
  • つみたてNISAでは、買付けた投資信託の信託報酬等の概算値が原則として年1回通知されます。また、法令により、つみたてNISAを開始された日から10年後の「経過基準日」には、お客さまの氏名・住所を再確認させていただきます(10年経過後は5年経過毎に実施)。同日から1年内に確認できない場合、つみたてNISAでの買付けを停止させていただきます。
  • 収益分配金は、つみたてNISAでお預かりの投資信託の収益分配金のみ、つみたてNISAの非課税投資枠の範囲内で再投資できます。そのため、つみたてNISAからNISAにコース変更した場合、つみたてNISAでお預かりの投資信託の収益分配金は課税口座(特定口座・一般口座)での再投資に変わります。
  • 当行で取り扱う、つみたてNISAの投資信託は、つみたてNISA以外での買付のお申込みはできません。NISAへコース変更する場合や当行から他金融機関へ変更される場合、非課税口座開設手続き後に税務署に承認されなかった場合等には、そのファンドの積立は終了していただきます。また、終了いただけない場合には、課税口座での買付が継続する場合がありますが、その場合にも当行は、当行の任意の時期にお客さまが積立契約の解約のお申し出をされたものとして、取り扱うことができることといたします。
  • 投資信託は預金や保険ではありません。
  • 投資信託は預金保険制度・保険契約者保護機構の対象ではありません。また、当行でご購入いただきました投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
  • 投資信託は、国内外の有価証券等(株式、公社債、不動産投資信託(REIT)、投資信託証券等)に投資をしますので、投資対象の価格の変動、組入有価証券の発行者にかかる信用状況等の変化、外国為替相場の変動、投資対象国の格付の変更等により基準価額が変動します。
  • 投資信託の運用による利益および損失は、投資信託をご購入いただきましたお客さまに帰属します。
  • 投資信託については元本および利回りの保証はありません。また、過去の運用実績は、将来の運用成果を約束するものではありません。
  • 当行はご購入・ご換金のお申込みについて取扱を行っております。投資信託の設定・運用は各委託会社が行います。
  • 投資信託のご購入にあたっては購入時手数料(基準価額の最大3.3%(税込))がかかることがあります。また、換金時に信託財産留保額(基準価額の最大0.50%)がかかることがあります。これらの手数料等とは別に運用管理費用(信託報酬)(投資信託の純資産総額の最大年2.42%(税込))と監査報酬、有価証券売買手数料、組入資産の保管等に要する諸費用などその他費用等(運用状況等により変動し、事前に料率、上限額を示すことができません。)を信託財産を通じてご負担いただきます。お客さまにご負担いただく手数料はこれらを足し合わせた金額となります。これらの手数料や諸経費等はファンドごとに異なります。詳細は各ファンドの目論見書等をご確認ください。
  • 投資信託のご購入に際しては、必ず最新の「目論見書」および「目論見書補完書面」により商品内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。一部の投資信託には、信託期間中に中途換金ができないものや、換金可能日時があらかじめ制限されているものなどがありますのでご確認ください。
  • 当行ホームページに掲載されている目論見書は、常時、最新の情報の提供を保証するものではありませんので、投資信託をご購入になる際にはインターネットバンキング注文入力画面の目論見書または店舗にてお渡しする目論見書を必ずご確認ください。

(2022年3月31日現在)

商号等:株式会社イオン銀行
登録金融機関 関東財務局長(登金)第633号
加入協会:日本証券業協会

当行がご案内する「WealthNavi for イオン銀行」は、元本保証および利回り保証のいずれもありません。お申込みの際は、必ず以下の内容をご確認くださいますようお願いいたします。当行は、お客さまとウェルスナビ社との間で締結する投資一任契約の締結の媒介および投資一任契約に基づく取り引きのために必要な口座開設の媒介を行います。資産の管理・運用はウェルスナビ社が行います。金融商品等の取引に関するリスクと費用については、以下のURLをご確認ください。

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