外貨普通預金積立

コツコツ外貨を預金。シンプルでわかりやすいからはじめての資産形成に最適です!

  • ポイント1

    スマホでサクッとお取引

    外国為替市場は、24時間値動きのある市場です。イオン銀行の外貨預金なら、スマホでタイミングを逃さずにお取引が可能です。インターネットバンキングなら、平日24時間お取引可能です。*

    • *外貨の取引停止時間、システムメンテナンス時などは除きます。
  • ポイント2

    外貨普通預金と同じ金利を適用!

    お取引通貨は人気の米ドル!積立てた分は普通預金に自動的に預入れされます!

  • ポイント3

    500円から積立可能!気軽にお試しいただけます

    無理なく続けることが可能です。また預入時期を分散することで、ドルコスト平均法という投資法を実現できます。ドル・コスト平均法とは、購入価格を平準化し、高い時に買いすぎたり、安い時に買い損ねたりすることをさけることができます。

外貨普通預金積立はこんな方におすすめ

  • 為替レートを気にせず外貨で資産形成したい方
  • 少額からコツコツと積立をしたい方

つみたてシミュレーション

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商品内容

1.商品概要 外貨普通預金積立は、あらかじめご指定した日に、円貨でご指定した金額を円普通預金口座から自動的に外貨普通預金口座へ振替えるサービスです。
2.ご利用いただける方 総合口座を開設済で、インターネットバンキングの初回登録を完了している18歳以上の個人のお客さま
3.お申込み場所 店舗、インターネットバンキング
  • 一部外貨預金のお取扱いのない店舗がございます。
4.お預入れ
  • 1.

    方法

    あらかじめご指定した日に、円貨でご指定する金額を円普通預金口座から自動的に外貨普通預金口座へお振替えします。
  • 2.

    金額

    1回あたり500円以上
  • 3.

    単位

    1円単位
  • 4.

    通貨

    アメリカドル(米ドル)
5.積立日

以下のいずれかの積立日をお選びいただきます。

  • 毎日
  • 毎月5日、15日、25日から任意の日を1つから3つ選択することが可能です。

積立日がイオン銀行外貨預金サービス提供日以外の場合は、次のサービス提供日に積立されます。

6.払戻方法 外貨普通預金口座から円普通預金口座へ当行の外貨預金サービス提供日に払戻しすることができます。
7.利息
  • 1.

    適用利率

    変動金利
  • 2.

    支払方法

    毎年2月、8月の当行所定の日に預金に組入れ。
  • 3.

    計算方法

    毎日の最終残高につき、1年を365日とする日割り計算。
    付利単位は1補助通貨単位とし、端数は切り捨て。
8.税金
  • 1.

    利息

    20.315%の源泉分離課税(国税15%、復興特別所得税0.315%、地方税5%)
  • 2.

    為替差益損

    為替差益は、雑所得となり確定申告による総合課税の対象となります。
    原則、年収2,000万円以下の給与所得者で為替差益を含めた給与以外の所得が年間20万円以下の場合は申告不要です。
    詳しくはお客さまがご自身で税理士等へご相談ください。
9.為替手数料および
適用為替レート
円普通預金から振替えられる際、当行所定の為替レート(外国為替公示相場)(TTS)を適用します。
為替レートには、当行所定の手数料が含まれます。
10.預金保険 預金保険制度の対象外
11.その他参考事項
  • 総合口座の当座貸越はご利用できません。
  • 外貨普通預金積立のお申込みと同時に、当行で取扱うすべての通貨の外貨普通預金口座(口座開設のみ)が開設されます。
  • 外貨普通預金積立はお一人さま10口までご利用いただけます。
  • 2020年4月25日まで

    お申込み、または、積立終了のお手続きの効力発生日は以下の通りです。
    午後11時までに手続きが完了した場合は、翌サービス提供日以降に到来する積立日より効力が発生します。サービス提供日前日の午後11時以降に手続きが完了した場合、翌々サービス提供日以降に到来する積立日より効力が発生します。

    2020年4月26日から

    お申込み、または、積立終了のお手続きの効力は、翌サービス提供日以降に到来する積立日より発生します。
  • 円普通預金口座の残高が一回あたり積立金額に満たないときは、積立は行いません。
  • 5回連続して積立ができなかった場合、この契約は終了します。

外貨普通預金積立 金利情報

金利は年利率・税引前で表示しています。
2024年2月9日現在

アメリカドル(米ドル)
外貨普通預金積立 0.150%

注意事項

  • 金利適用期間中においても、金融情勢等に応じて金利を変更する場合があります。
  • 普通預金の金利は変動金利です。お預入れ後の金利は、金融情勢等に応じて変更する場合があります。

つみたてシミュレーション

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イオン銀行の資産形成・資産運用商品

イオン銀行ではさまざまな商品をご用意しています。
賢く組み合わせることで、あなたの資産形成をサポートします。

横スクロールできます

新NISA*1
(つみたて投資枠)
詳しくみる
投信つみたて*1
詳しくみる
外貨普通預金積立
詳しくみる
iDeCo
(個人型確定拠出年金)
詳しくみる
積立式定期預金
詳しくみる
誰が利用できる? 18歳以上 18歳以上 18歳以上 原則20歳以上
65歳未満*3
(掛金を拠出する場合)
制約なし
スタート金額は? 100円~*2 100円~*2 500円~ 5,000円~ 500円~
いくらまで利用できる? 年間120万円
累積1,800万円
上限なし 上限なし 年14.4万円~
81.6万円*4
毎月50万円
税制優遇はある? あり
(運用益が無期限で全額非課税)
なし なし あり*5
掛金全額所得控除 運用期間中の利益が全額非課税)
なし
いつでも引出できる? 可能
(非課税枠の再利用可)
可能 可能 不可
(原則60歳到達まで払出し不可)
可能
イオン銀行ならではのメリット 購入時手数料
無料
豊富なラインナップ
約1,500銘柄
預入時の為替
手数料0円
運営管理
手数料0円
金利が魅力的
  • *1マネックス証券金融商品仲介商品です。
  • *2イオン銀行Myステージのポイント対象となる「ウェブかんたん銀行つみたて」は月々1,000円~となります。
  • *3掛金の拠出は、原則65歳未満の公的年金の被保険者の方のみ可能です。60歳以上の方は、国民年金の第2号被保険者または国民年金の任意加入被保険者であればiDeCoに加入可能となります。また、老齢基礎年金、老齢厚生年金を65歳前に繰り上げ請求した方、iDeCoの老齢給付金のいずれかを受給された方は、加入要件を満たしていてもiDeCoに加入することはできません。
  • *4自営業、会社員、公務員などで積立限度額は異なります。
  • *5一時金受取りの場合は退職所得控除、年金受取りの場合は公的年金等控除があります。

留意点

  • 円貨と外貨を交換する際の為替相場の変動により為替差損が生じ、払戻した円貨建て元本がお預入時の円貨建て元本を下回ることがあります。
  • 外貨から円貨への交換には、1通貨単位あたり最大0.5円の為替手数料がかかります。その結果、為替相場に変動がなくても、お預入れされた円貨建ての元本を下回ることがあります。
  • 預金保険制度の対象ではありません。
  • ホームページまたは店舗に備え付けの商品説明書(契約締結前交付書面)の内容をご確認のうえ、ご自身の判断によりご利用ください。

(2023年3月31日現在)

商号等:株式会社イオン銀行

  • 原則、60歳まで途中の引き出し、脱退はできません。
  • 運用商品はご自身でご選択いただきます。運用の結果によっては、損失が生じる可能性があります。
  • 加入から受け取りが終了するまでの間、所定の手数料がかかります。
  • 60歳時点で通算加入者等期間が10年に満たない場合、段階的に最高65歳まで受け取りを開始できる年齢が遅くなります。

    60歳以降に加入した場合などで通算加入者等期間がない方は、加入から5年経過後に受給開始となります。

  • 運用商品の配分指定をされなかった場合、掛金や移換される資産は所定の期間経過後、全額「イオン・バランス戦略ファンド(愛称:みらいパレット)」で運用されます。

    ウェブサイトやコールセンターで運用商品の見直しが可能です。

  • 積立られた商品の売買には、所定の日数がかかります(通常3~8営業日かかります)。
  • 退職などにともない企業型確定拠出年金の加入資格を喪失した方は、6カ月以内にお手続きください。
  • イオン銀行iDeCoは、みずほ銀行の委託によりイオン銀行が取扱う、個人型確定拠出年金プランです。

口座開設および金融機関変更に関して

  • NISA口座は、同一年(1月~12月)において、1人1口座(1金融機関)までの開設となります(ジュニアNISA口座の開設は制度上2023年9月をもって終了しています)。
  • NISA口座は金融機関変更が可能ですが、その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

お取引に関して

  • 上場株式などの配当金等を非課税で受取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
  • 投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
  • 投資信託の分配金の再投資買付けは非課税投資枠を使用します。超過する場合は分配金受取りまたは課税口座での再投資となります(2023年までのNISAと2024年以降のNISAで取扱いが異なります)。
  • 外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
  • 2024年以降のNISAにおいては、年間投資枠(つみたて投資枠120万円/成長投資枠240万円)と非課税保有限度額(成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1,800万円/うち成長投資枠1,200万円)の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
  • NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
  • NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買付けた上場株式等は当初から課税口座で買付けたものとして取扱われ、買付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
  • 税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取りとなります。
  • 非課税口座(未成年者口座)内上場株式等払出通知書、つみたて投資枠で買付けた信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

(2024年1月1日現在)

商号等:株式会社イオン銀行
登録金融機関 関東財務局長(登金)第633号
加入協会:日本証券業協会

  • 金融商品仲介における取扱商品は預金ではなく、預金保険制度の対象ではありません。また元本を保証するものではありません。
  • 金融商品仲介で取扱う有価証券等は、金利・為替・株式相場等の変動や、有価証券の発行者の業務または財産の状況の変化等により価格が変動し、損失が生じるおそれがあります。
  • 取引に際しては、マネックス証券が定める手数料等がかかります。手数料は商品・銘柄・取引金額・取引方法・取引チャネル等により異なり多岐にわたるため、具体的な金額または計算方法を記載することができません。
  • 各商品のリスク・手数料についてはマネックス証券のホームページにてご確認ください。
  • 各商品をお申込みの際には、マネックス証券ホームページに掲載の「契約締結前交付書面」、「上場有価証券等書面」、「目論見書補完書面」、「目論見書」、「リスク・手数料などの重要事項」等を必ずお読みいただき、ご自身でご判断ください。
  • 金融商品仲介において、イオン銀行はマネックス証券への証券総合取引口座開設のお申込みおよびマネックス証券との証券取引に関する勧誘を行います。
  • イオン銀行はマネックス証券とは別法人であり、金融商品仲介のご利用にあたっては、「金融商品仲介(マネックス証券)口座」の開設が必要です。金融商品仲介の口座開設をお申込みいただくと、お取引口座はマネックス証券に証券総合取引口座として開設されます。
  • 証券総合取引口座開設後の株式売買等のお取引については、すべてお客さまとマネックス証券とのお取引になります。
  • イオン銀行にはマネックス証券とお客さまとの契約締結に関する代理権はありません。したがって、マネックス証券とお客さまとの間の契約の締結権はありません。
  • マネックス証券の商品・サービスについては、マネックス証券のウェブサイトをご覧いただくか、「マネックス証券コールセンター」までお問い合わせください。

<委託金融商品取引業者>
商号:マネックス証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第165号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本暗号資産取引業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会

<仲介取扱登録金融機関>
商号等:株式会社イオン銀行
登録金融機関 関東財務局長(登金)第633号
加入協会:日本証券業協会

(2024年1月1日現在)

当行がご案内する「WealthNavi for イオン銀行」は、元本保証および利回り保証のいずれもありません。お申込みの際は、必ず以下の内容をご確認くださいますようお願いいたします。当行は、お客さまとウェルスナビ社との間で締結する投資一任契約の締結の媒介および投資一任契約に基づく取り引きのために必要な口座開設の媒介を行います。資産の管理・運用はウェルスナビ社が行います。金融商品等の取引に関するリスクと費用については、以下のURLをご確認ください。

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