• つみたて商品ラインナップ
• つみたて目的別商品の選び方

つみたて商品比較表

自動的に貯められるので、資産形成にもっとも適しているつみたて。イオン銀行で取り扱う、5つのつみたて商品をご紹介します。
それぞれの特徴を知り、目的に合わせて選んでみてください。

• *1 掛金の拠出は、原則65歳未満の公的年金の被保険者の方のみ可能です。
  60歳以上の方は、国民年金の第2号被保険者または国民年金の任意加入被保険者であればiDeCoに加入可能となります。
  また、老齢基礎年金、老齢厚生年金を65歳前に繰り上げ請求した方、iDeCoの老齢給付金のいずれかを受給された方は、加入要件を満たしていてもiDeCoに加入することはできません。
• *2 自営業、会社員、公務員などで積立限度額は異なります。
• *3 一時金受取りの場合は退職所得控除、年金受取りの場合は公的年金等控除があります。
• *4 成年年齢に係る2019年度税制改正に伴い、2023年1月1日より「20歳」を「18歳」に読み替えます。

つみたて商品ラインナップ

あなたの目的に合ったつみたて商品は？

"つみたてを始めたい！"という気持ちはあるけれど、どんな商品でどのようにつみたてればよいのかわからない、と思っている人も多いのでは？
"積立式定期預金"から"つみたてNISA"まで、5つの商品を組み合わせ、年齢やステータスに合わせたおすすめのつみたて商品をご案内します！

• とりあえず貯めたい
• マイホームを購入したい
• 教育費を準備したい
• 老後資金を準備したい

つみたて商品を活用して効率的にお金を増やしていこう！

はっきりとした目的は決まってないけど、将来に向けてコツコツお金を貯めたいと考えることがあると思います。その際は、すぐ使う予定のないお金であれば、つみたて商品で効率的にお金を増やしていきましょう。今は、つみたてNISAなど国の税制優遇もあります。普通預金に預けていても利息はほとんどつかない時代ですので、税制優遇を活用しつつ、つみたて商品でお金を貯めていってみてはいかがでしょうか？

おすすめのつみたて商品はコレ！

つみたてNISA

投信自動積立

家計の安定を図りながら、将来に向けたつみたてを！

結婚当初は生活用品購入やお祝い返しなど、家計が安定しない支出でいっぱいですが、少し先のマイホーム購入も見据えて準備を始めましょう。
マイホーム購入の資金づくりには積立式定期預金が向いています。また旦那さんは、もっと先の将来のために税金面でメリットがあり、月々1,000円から運用できるつみたてNISAにも挑戦してはどうでしょうか。
あわせて、奥さんはふたりの記念旅行費用に外貨預金でコツコツつみたてを！

おすすめのつみたて商品はコレ！

積立式定期預金

つみたてNISA

外貨普通預金積立

子どもの教育費に備えて、少額つみたてをフル活用！

これから子どもの教育費負担が気になる時期。少しでも余裕のあるうちに、積立式定期預金で確実に貯めながら、非課税制度のつみたてNISAでお金を増やす勉強を。

おすすめのつみたて商品はコレ！

積立式定期預金

つみたてNISA

iDeCoで老後のお金をカバー。さらに投信自動積立で経済の勉強にも！

老後資金を貯める方法としては、iDeCoでのつみたてがオススメです。iDeCoであれば、税制優遇も活用しつつ月々5,000円から効率的にお金を貯めることができます。
さらに、不足分はつみたてNISA（投信自動積立）でつみたてをすれば、老後の準備に加え投資の勉強もでき、余裕をもった老後資金の準備ができるでしょう。

おすすめのつみたて商品はコレ！

iDeCo

つみたてNISA

投信自動積立

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• iDeCoに関する留意点

  • 原則、60歳まで途中の引き出し、脱退はできません。
  • 運用商品はご自身でご選択いただきます。運用の結果によっては、損失が生じる可能性があります。
  • 加入から受け取りが終了するまでの間、所定の手数料がかかります。
  • 60歳時点で通算加入者等期間が10年に満たない場合、段階的に最高65歳まで受け取りを開始できる年齢が遅くなります。
    

    ※ 60歳以降に加入した場合などで通算加入者等期間がない方は、加入から5年経過後に受給開始となります。

  • 運用商品の配分指定をされなかった場合、掛金や移換される資産は所定の期間経過後、全額「イオン・バランス戦略ファンド（愛称：みらいパレット）」で運用されます。
    

    ※ ウェブサイトやコールセンターで運用商品の見直しが可能です。

  • 積立られた商品の売買には、所定の日数がかかります（通常3～8営業日かかります）。
  • 退職などにともない企業型確定拠出年金の加入資格を喪失した方は、6カ月以内にお手続きください。
  • イオン銀行iDeCoは、みずほ銀行の委託によりイオン銀行が取扱う、個人型確定拠出年金プランです。

• NISA（少額投資非課税制度）に関する留意点

  NISA口座（NISA、つみたてNISA）共通の留意点

  • NISA口座は投資信託の特定口座等とは異なり、1人1口座（1金融機関）のみ開設が認められます。同一の勘定設定期間において複数の金融機関等にNISA口座を開設することはできません（ただし、2015年1月1日以後に金融機関等を変更した場合を除きますが、この場合でもNISA口座での買付けは1つのNISA口座でしか行うことができません）。
  • NISA口座の申込書が複数の金融機関にそれぞれ提出されると、NISA口座の開設に相当の時間を要する場合や、NISA口座が開設できない場合があります。このため、NISA口座の申込書は、必ず1金融機関のみに提出してください。
  • イオン銀行がNISA口座において取り扱っている商品は、株式投資信託のみです。特につみたてNISAでは、当行取扱いの中でも、当行の定める一定の株式投資信託に限られます。イオン銀行では、上場株式、上場投資信託、不動産投資信託等は取り扱っておりません。
  • NISAとつみたてNISAは選択制であり、同一年に両方のコースの利用はできません。コースの変更はできますが、変更を行う場合は原則として暦年単位となります。
  • NISA口座内で保有する商品を一度売却すると、その売却部分の非課税投資枠の再利用はできません。このため、短期間での売買（乗換え）より中長期の保有が税制上のメリットを享受しやすい仕組みとなっていますので、中長期での利用をご検討ください。
  • 非課税投資枠の繰越はできません。
  • 投資信託の収益分配金を再投資した場合は、新たな投資として非課税投資枠を利用して購入することとなります。NISA口座では当初購入分と分配金の再投資を合わせた利用額には限度があり、超過分は非課税対象にはなりません。このため、分配金再投資型の投資信託において高い頻度で分配金の支払いを受けるといった投資手法は、非課税投資枠を十分に利用できない場合があります。
  • NISA口座内での損失は、損益通算や繰越控除ができません。
  • 投資信託における分配金のうち、元本払戻金（特別分配金）はもともと非課税でありNISA口座のメリットを享受できません。

  NISA特有の留意点

  • NISAの非課税投資枠は毎年120万円（2015年以前は100万円）が上限です。
  • 収益分配金は、NISAでお預かりの投資信託の収益分配金のみ、NISAの非課税投資枠の範囲内で再投資できます。そのため、NISAからつみたてNISAにコース変更した場合、NISAでお預かりの投資信託の収益分配金は課税口座（特定口座・一般口座）での再投資に変わります。

  つみたてNISA特有のご留意点

  • つみたてNISAでは、積立契約をお申込みいただき、定期継続的な方法での買付けに限られます。毎月の積立額はボーナス月増額と合計で、年間40万円の非課税投資枠の範囲でのお申し込みに限られます。
  • つみたてNISAでは、買付けた投資信託の信託報酬等の概算値が原則として年1回通知されます。また、法令により、つみたてNISAを開始された日から10年後の「経過基準日」には、お客さまの氏名・住所を再確認させていただきます（10年経過後は5年経過毎に実施）。同日から1年内に確認できない場合、つみたてNISAでの買付けを停止させていただきます。
  • 収益分配金は、つみたてNISAでお預かりの投資信託の収益分配金のみ、つみたてNISAの非課税投資枠の範囲内で再投資できます。そのため、つみたてNISAからNISAにコース変更した場合、つみたてNISAでお預かりの投資信託の収益分配金は課税口座（特定口座・一般口座）での再投資に変わります。
  • 当行で取り扱う、つみたてNISAの投資信託は、つみたてNISA以外での買付のお申込みはできません。NISAへコース変更する場合や当行から他金融機関へ変更される場合、非課税口座開設手続き後に税務署に承認されなかった場合等には、そのファンドの積立は終了していただきます。また、終了いただけない場合には、課税口座での買付が継続する場合がありますが、その場合にも当行は、当行の任意の時期にお客さまが積立契約の解約のお申し出をされたものとして、取り扱うことができることといたします。

• 投資信託に関する留意点

  • 投資信託は預金や保険ではありません。
  • 投資信託は預金保険制度・保険契約者保護機構の対象ではありません。また、当行でご購入いただきました投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
  • 投資信託は、国内外の有価証券等（株式、公社債、不動産投資信託（REIT）、投資信託証券等）に投資をしますので、投資対象の価格の変動、組入有価証券の発行者にかかる信用状況等の変化、外国為替相場の変動、投資対象国の格付の変更等により基準価額が変動します。
  • 投資信託の運用による利益および損失は、投資信託をご購入いただきましたお客さまに帰属します。
  • 投資信託については元本および利回りの保証はありません。また、過去の運用実績は、将来の運用成果を約束するものではありません。
  • 当行はご購入・ご換金のお申込みについて取扱を行っております。投資信託の設定・運用は各委託会社が行います。
  • 投資信託のご購入にあたっては購入時手数料（基準価額の最大3.3％（税込））がかかることがあります。また、換金時に信託財産留保額（基準価額の最大0.50％）がかかることがあります。これらの手数料等とは別に運用管理費用（信託報酬）（投資信託の純資産総額の最大年2.42％（税込））と監査報酬、有価証券売買手数料、組入資産の保管等に要する諸費用などその他費用等（運用状況等により変動し、事前に料率、上限額を示すことができません。）を信託財産を通じてご負担いただきます。お客さまにご負担いただく手数料はこれらを足し合わせた金額となります。これらの手数料や諸経費等はファンドごとに異なります。詳細は各ファンドの目論見書等をご確認ください。
  • 投資信託のご購入に際しては、必ず最新の「目論見書」および「目論見書補完書面」により商品内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。一部の投資信託には、信託期間中に中途換金ができないものや、換金可能日時があらかじめ制限されているものなどがありますのでご確認ください。
  • 当行ホームページに掲載されている目論見書は、常時、最新の情報の提供を保証するものではありませんので、投資信託をご購入になる際にはインターネットバンキング注文入力画面の目論見書または店舗にてお渡しする目論見書を必ずご確認ください。

  （2023年3月31日現在）

  商号等：株式会社イオン銀行
  登録金融機関 関東財務局長（登金）第633号
  加入協会：日本証券業協会

• 外貨預金に関する留意点

  • 円貨と外貨を交換する際の為替相場の変動により為替差損が生じ、払戻した円貨建て元本がお預入時の円貨建て元本を下回ることがあります。
  • 外貨から円貨への交換には、1通貨単位あたり最大0.5円の為替手数料がかかります。その結果、為替相場に変動がなくても、お預入れされた円貨建ての元本を下回ることがあります。
  • 預金保険制度の対象ではありません。
  • ホームページまたは店舗に備え付けの商品説明書（契約締結前交付書面）の内容をご確認のうえ、ご自身の判断によりご利用ください。

  （2023年3月31日現在）

  商号等：株式会社イオン銀行

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