つみたてNISA取扱ファンドラインナップ

つみたてNISAの対象となる商品は、金融庁が定める長期・積立・分散に適した一定の投資信託のみ対象となっており、全ファンド手数料無料でお申込みいただけます。

イオン銀行では、金融庁指定の約20銘柄の指定投資信託からお選びいただけます。オンライン相談や店舗でも相談でき、お客さまの資産形成を全力でサポートいたします！

つみたてシミュレーション

つみたてNISA（積立NISA）銘柄の選び方！ポイントは3つ

つみたてNISA（積立NISA）を始めたいと思っている方も銘柄選びに迷われるのではないでしょうか。「どの銘柄を買えばいいのかわからない…」「なるべく手数料やリスクを抑えたい」「積極的に利益も狙える銘柄も買ってみたい！」などの方に向けて、銘柄の選び方の基準、購入前の注意点をご紹介します。

• どの銘柄を買えばいいのかわからないという人におすすめ
• 運用コストとリスクを抑えたい人におすすめ
• 積極的にリターンを重視したい人におすすめ

どの銘柄を買えばいいのかわからないという人におすすめ

これから初めて投資を始める方であれば、複数の商品をどのように組み合わせればよいか分からないこともあります。どの銘柄を買えばいいか迷った方は、バランスファンドをお勧めします。バランスファンドとは、世界中の株式や債券など幅広い資産への分散投資を行う銘柄です。いろんなファンドに投資することなくたった1本で完結し、1つで複数の商品に投資しているのと実質的に同じ効果を得ることができるのでおすすめです。

バランスファンド

運用コストとリスクを抑えたい人におすすめ

なるべく手数料やリスクを抑えたい人には、インデックスファンドがおすすめです。
インデックスファンドとは、日経平均株価やTOPIXなど、株式の代表的な指数（インデックス）に連動した投資成果を目指した銘柄のことです。つみたてNISAで購入する投資信託は、購入時の手数料がかかりませんが、投資信託を管理・運用するための「信託報酬」と呼ばれる費用が発生します。
この信託報酬は銘柄によって異なりますが、一般的には「インデックスファンド」と呼ばれている銘柄は信託報酬が低く抑えられています。
そのため、運用にかかるコストを節約したい方はぜひインデックスファンドをご検討ください。

インデックスファンド

積極的にリターンを重視したい人におすすめ

「市場平均よりも高いリターンがほしい」「ファンドマネージャーの腕に期待したい」という考え方を持っている方は、アクティブファンドを検討してみてください。
アクティブファンドとは、運用会社やファンドマネジャーが独自の見通しや投資判断に基づいて、ベンチマーク以上の収益を目指すファンドのことです。

これらの商品は運用のプロが緻密な調査や分析に基づき、市場平均を上回る運用成果を目指して運用します。そのため、積極的なリターンが期待できます。

注意点としては、銘柄の入れ替えや情報収集などにコストがかかるため、インデックスファンドに比べて信託報酬が高めに設定されていることです。

アクティブファンド

イオン銀行のつみたてNISA（積立NISA）ファンドランキング（月間購入件数）

ｉＦｒｅｅ Ｓ＆Ｐ５００インデックス ｉＦｒｅｅ ８資産バランス ｉＦｒｅｅ 日経２２５インデックス ｉＦｒｅｅ 外国株式インデックス（為替ヘッジなし） ひふみプラス 世界経済インデックスファンド フィデリティ･米国優良株･ファンド ｉＦｒｅｅ ＴＯＰＩＸインデックス ｉＦｒｅｅ 新興国株式インデックス フィデリティ･欧州株･ファンド

2023年10月

• ※ ファンドランキングは情報提供を目的としており、特定のファンドの推奨、勧誘を目的としたものではありません。また、今後の運用成果を予想または示唆するものではありません。ファンドランキングは、イオン銀行でご購入いただける投資信託を対象としております。

お問合せ・ご相談

NISA（少額投資非課税制度）に関する留意点

NISA口座（NISA、つみたてNISA）共通の留意点

• NISA口座は投資信託の特定口座等とは異なり、1人1口座（1金融機関）のみ開設が認められます。同一の勘定設定期間において複数の金融機関等にNISA口座を開設することはできません（ただし、2015年1月1日以後に金融機関等を変更した場合を除きますが、この場合でもNISA口座での買付けは1つのNISA口座でしか行うことができません）。
• NISA口座の申込書が複数の金融機関にそれぞれ提出されると、NISA口座の開設に相当の時間を要する場合や、NISA口座が開設できない場合があります。このため、NISA口座の申込書は、必ず1金融機関のみに提出してください。
• イオン銀行がNISA口座において取り扱っている商品は、株式投資信託のみです。特につみたてNISAでは、当行取扱いの中でも、当行の定める一定の株式投資信託に限られます。イオン銀行では、上場株式、上場投資信託、不動産投資信託等は取り扱っておりません。
• NISAとつみたてNISAは選択制であり、同一年に両方のコースの利用はできません。コースの変更はできますが、変更を行う場合は原則として暦年単位となります。
• NISA口座内で保有する商品を一度売却すると、その売却部分の非課税投資枠の再利用はできません。このため、短期間での売買（乗換え）より中長期の保有が税制上のメリットを享受しやすい仕組みとなっていますので、中長期での利用をご検討ください。
• 非課税投資枠の繰越はできません。
• 投資信託の収益分配金を再投資した場合は、新たな投資として非課税投資枠を利用して購入することとなります。NISA口座では当初購入分と分配金の再投資を合わせた利用額には限度があり、超過分は非課税対象にはなりません。このため、分配金再投資型の投資信託において高い頻度で分配金の支払いを受けるといった投資手法は、非課税投資枠を十分に利用できない場合があります。
• NISA口座内での損失は、損益通算や繰越控除ができません。
• 投資信託における分配金のうち、元本払戻金（特別分配金）はもともと非課税でありNISA口座のメリットを享受できません。

NISA特有の留意点

• NISAの非課税投資枠は毎年120万円（2015年以前は100万円）が上限です。
• 収益分配金は、NISAでお預かりの投資信託の収益分配金のみ、NISAの非課税投資枠の範囲内で再投資できます。そのため、NISAからつみたてNISAにコース変更した場合、NISAでお預かりの投資信託の収益分配金は課税口座（特定口座・一般口座）での再投資に変わります。

つみたてNISA特有のご留意点

• つみたてNISAでは、積立契約をお申込みいただき、定期継続的な方法での買付けに限られます。毎月の積立額はボーナス月増額と合計で、年間40万円の非課税投資枠の範囲でのお申し込みに限られます。
• つみたてNISAでは、買付けた投資信託の信託報酬等の概算値が原則として年1回通知されます。また、法令により、つみたてNISAを開始された日から10年後の「経過基準日」には、お客さまの氏名・住所を再確認させていただきます（10年経過後は5年経過毎に実施）。同日から1年内に確認できない場合、つみたてNISAでの買付けを停止させていただきます。
• 収益分配金は、つみたてNISAでお預かりの投資信託の収益分配金のみ、つみたてNISAの非課税投資枠の範囲内で再投資できます。そのため、つみたてNISAからNISAにコース変更した場合、つみたてNISAでお預かりの投資信託の収益分配金は課税口座（特定口座・一般口座）での再投資に変わります。
• 当行で取り扱う、つみたてNISAの投資信託は、つみたてNISA以外での買付のお申込みはできません。NISAへコース変更する場合や当行から他金融機関へ変更される場合、非課税口座開設手続き後に税務署に承認されなかった場合等には、そのファンドの積立は終了していただきます。また、終了いただけない場合には、課税口座での買付が継続する場合がありますが、その場合にも当行は、当行の任意の時期にお客さまが積立契約の解約のお申し出をされたものとして、取り扱うことができることといたします。

投資信託に関する留意点

• 投資信託は預金や保険ではありません。
• 投資信託は預金保険制度・保険契約者保護機構の対象ではありません。また、当行でご購入いただきました投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
• 投資信託は、国内外の有価証券等（株式、公社債、不動産投資信託（REIT）、投資信託証券等）に投資をしますので、投資対象の価格の変動、組入有価証券の発行者にかかる信用状況等の変化、外国為替相場の変動、投資対象国の格付の変更等により基準価額が変動します。
• 投資信託の運用による利益および損失は、投資信託をご購入いただきましたお客さまに帰属します。
• 投資信託については元本および利回りの保証はありません。また、過去の運用実績は、将来の運用成果を約束するものではありません。
• 当行はご購入・ご換金のお申込みについて取扱を行っております。投資信託の設定・運用は各委託会社が行います。
• 投資信託のご購入にあたっては購入時手数料（基準価額の最大3.3％（税込））がかかることがあります。また、換金時に信託財産留保額（基準価額の最大0.50％）がかかることがあります。これらの手数料等とは別に運用管理費用（信託報酬）（投資信託の純資産総額の最大年2.42％（税込））と監査報酬、有価証券売買手数料、組入資産の保管等に要する諸費用などその他費用等（運用状況等により変動し、事前に料率、上限額を示すことができません。）を信託財産を通じてご負担いただきます。お客さまにご負担いただく手数料はこれらを足し合わせた金額となります。これらの手数料や諸経費等はファンドごとに異なります。詳細は各ファンドの目論見書等をご確認ください。
• 投資信託のご購入に際しては、必ず最新の「目論見書」および「目論見書補完書面」により商品内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。一部の投資信託には、信託期間中に中途換金ができないものや、換金可能日時があらかじめ制限されているものなどがありますのでご確認ください。
• 当行ホームページに掲載されている目論見書は、常時、最新の情報の提供を保証するものではありませんので、投資信託をご購入になる際にはインターネットバンキング注文入力画面の目論見書または店舗にてお渡しする目論見書を必ずご確認ください。

（2023年3月31日現在）

商号等：株式会社イオン銀行
登録金融機関 関東財務局長（登金）第633号
加入協会：日本証券業協会