運用のプロがお金を増やしてくれる
投資信託は、投資家（お客さま）から預かったお金をまとめて、資産運用の専門家「ファンドマネージャー」が運用する金融商品です。
3つの機関がそれぞれの役割を果たし、どこかの機関に万が一のことがあっても投資家の資金は守られる仕組みになっており安心です。
ポイント
投資信託は商品によって投資先の国や資産がちがいます
イオン銀行には、日本国内だけでなく、米国やヨーロッパなどの先進国やインドなどの新興国といった国や地域ごとにまとめた商品など、さまざまな銘柄がそろっています。
それぞれにリスク・リターンが大きく異なっていますが、基本的には先進国より新興国、債券より株式のほうが、リスク・リターンが大きいです。
1つの銘柄で複数の国・地域や資産に分散できる商品がバランスファンドです。バランス型ファンドの中でも、株式の比率が高いものは比較的ハイリスク・ハイリターン、債券の比率が高いものは比較的ローリスク・ローリターンとなっています。
ポイント
コストはしっかりチェックしましょう
投資信託を購入するときはコストにも注目が必要です。
特に、投資信託の管理・運用のコストである「信託報酬」は保有中はずっとかかります。長期的には運用成績にとても大きく影響を与えるものなので、必ずチェックしましょう。
買うとき購入時手数料
保有中信託報酬
（運用管理費用）
売るとき信託財産留保額
投資信託・資産運用への誤解！誰でもはじめは誤解だらけです
まとまったお金がないとできないのでは？
誤解です！
投信つみたてなら100円から投資信託を購入できます。購入する金額も自分で自由に決めることができます。通常でも10,000円から購入できるので、資金を徐々にためながら資産運用できます。
手間がかかって大変なのでは？
誤解です！
銘柄の情報を毎日チェックして慌ただしく売買しないといけないと思われがちですが、株式やFXみたいな荒い値動きもなく安心して投資できます。
仕事に集中できるし、休日も家族や友達とゆったりです。
不景気になると暴落して損しちゃうのでは？
誤解です！
確かにリーマンショックのような株式市場の大暴落のときは、一時的に資産が大きく減ります。しかし長期の積立投資には逆にチャンスなんです！
そんな時期は安く多くの投資信託を買えるときなんです。
1
少額の資金で始められる！
まとまったお金がなくても、少額から投資できます。
2
投資のプロに運用を任せられる！
資産運用の専門家が豊富な経験やノウハウを活かして運用します。
3
多くの銘柄・資産に分散投資することができる！
ご自分のリスク許容度や経済状況に合わせて投資することができます。
1
元本保証ではない
購入した価額よりも値下がりして、元本割れする可能性があります。
対策として「長期投資」や「分散投資」を行うことにより、リスク軽減が期待できます。
2
コストが発生する
購入手数料、運用管理費用（信託報酬）、信託財産留保金などのコストが発生します
投資信託のお取引にはイオン銀行口座のほかに「マネックス証券口座（金融商品仲介口座）」が必要です。
投資信託の始め方の詳細はこちら
3つのリスクを知ることが、資産を守りながら増やす秘訣です
予定どおりの儲けが得られないことも
投資信託も株式のように基準価額とよばれる時価があります。その時々で高値となることも安値となることもあります。
相場が下落してもあわてない！
相場はサイクルがありますので、まずは下落の原因や推移を確認しましょう。
円高になると損失のリスクが出ることも
為替は世界中で休みなく動いています。海外資産に投資している場合、円高になると運用損が、円安になると利益の運用益が大きくなります。
国や地域を分散しましょう！
為替変動に対応するには、日本以外の国や地域の株式や債券に投資先を分散しましょう。そうすれば円高だけでなく、株安などのダメージも軽減できます。
景気が良くなると債券価格が下がることも
景気が良くなると、市場の金利が上昇し、債券の価格が下がります。金利変動でも投資信託の運用に影響を与えます。
債券以外もセレクトしましょう！
投資信託は株式、不動産などさまざまな投資先を選ぶことができます。債券に偏らずに、株式を組み入れた投資信託もセレクトしましょう。
ポイント
自分自身の状況もチェックしましょう
投資経験
相場が大きく変動したときに冷静になれるかどうか。年齢
万が一、失敗してしまったときも若いときなら回復期間があります。年を重ねるごとに慎重な姿勢を持つことが大事です。資金の余裕
家族のことを考えて、今後の生活に支障のないように気を付ける必要があります。NISAの口座開設手続き
NISAをはじめるには、
まずは証券口座の開設から！
サポートのご利用はこちら
※ 60歳以降に加入した場合などで通算加入者等期間がない方は、加入から5年経過後に受給開始となります。
※ ウェブサイトやコールセンターで運用商品の見直しが可能です。
＜委託金融商品取引業者＞
商号：マネックス証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第165号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本暗号資産取引業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会
＜仲介取扱登録金融機関＞
商号等：株式会社イオン銀行
登録金融機関 関東財務局長（登金）第633号
加入協会：日本証券業協会
（2024年3月31日現在）
NISAをはじめるには、まずは証券口座の開設から！
