投資信託の選び方!Part2

投資信託についてもう少し詳しくなれば「運用の仕方」や「選び方」がわかります!値上がり益を狙える投資信託を探すためのコツのほかにどんなことを知っておいたほうがよいのでしょうか?
購入する投資信託のことで最低限知っておいたほうが良いこととは?

チェック1 投資先の国・地域

国や地域によって成長力や安定性は異なります。また内政状況や金利動向によって刻々と変動しています。大まかに以下のような区別をつけておきましょう。

日本(リスク小)まだまだ日本は元気です。長く安定した経営を行う企業も多いです。先進国 (リスク中。フランス・アメリカ・ドイツ)有名IT企業など、新陳代謝の激しいアメリカをはじめ、ドイツなどが対象です。新興国(リスク大)BRICSと呼ばれるブラジル、ロシア、インド、中国のほか、東南アジアやアフリカなどこれから急成長の可能性がある国々が対象です。

チェック2 資産の種類

投資先の国や地域が一緒でも「資産」の種類が違うと期待できるリターンやリスクが違います。
株式と債券だけは押さえておきましょう。

景気が良い(インフレ傾向)と企業業績は改善する傾向(物価は上がる傾向)に。金利は上がる傾向(物価は下がる傾向)に。景気が悪い(デフレ傾向)と企業業績は悪化する傾向(物価は下がる傾向)に。金利は下がる傾向(物価は上がる傾向)に。攻めを重視株式。守りを重視債券。

チェック3 運用タイプ

投資信託は「指数」を運用の成果を判断するためのベンチマーク(指標となるもの)としています。
指数とは株式なら日経平均株価指数(日経225)やアメリカのダウ指数など市場全体の流れを表すものです。
この指数と投資信託の成果の比較方法によって、運用タイプは3つのタイプにわかれます。

インデックス型

ベンチマークなる指数との連動を目指すタイプです。

  • メリット1

    運用コストが安い
  • メリット2

    指数に連動しており安定している
  • デメリット1

    大きなリターンは狙えない
iFree日経225インデックス

アクティブ型

ベンチマークとなる指数を上回る成果を目指すタイプです。大きなリターンを目指すためにファンドマネージャーが銘柄を選定します。

  • メリット1

    指数を上回る運用を目指す
  • メリット2

    リスクは増えるが大きなリターンを得られる
  • デメリット1

    運用コストが高い
ひふみプラス

バランス型

ベンチマークとなる指数を上回る成果を目指すタイプです。大きなリターンを目指すためにファンドマネージャーが銘柄を選定します。

  • メリット1

    リスクを抑えて安定運用が可能
  • メリット2

    あれこれ選ばなくていいので楽
  • デメリット1

    大きなリターンは狙えない
iFree 8資産バランス

将来への備えを今からはじめよう

イオン銀行で投資信託・新NISAを始めるためには、イオン銀行のインターネットバンキングからマネックス証券口座(イオン銀行金融商品仲介口座)を開設する必要があります。

他社でお持ちのNISA口座を
イオン銀行へ変更するお客さま

留意点

  • 原則、60歳まで途中の引き出し、脱退はできません。
  • 運用商品はご自身でご選択いただきます。運用の結果によっては、損失が生じる可能性があります。
  • 加入から受け取りが終了するまでの間、所定の手数料がかかります。
  • 60歳時点で通算加入者等期間が10年に満たない場合、段階的に最高65歳まで受け取りを開始できる年齢が遅くなります。

    60歳以降に加入した場合などで通算加入者等期間がない方は、加入から5年経過後に受給開始となります。

  • 運用商品の配分指定をされなかった場合、掛金や移換される資産は所定の期間経過後、全額「イオン・バランス戦略ファンド(愛称:みらいパレット)」で運用されます。

    ウェブサイトやコールセンターで運用商品の見直しが可能です。

  • 積立られた商品の売買には、所定の日数がかかります(通常3~8営業日かかります)。
  • 退職などにともない企業型確定拠出年金の加入資格を喪失した方は、6カ月以内にお手続きください。
  • イオン銀行iDeCoは、みずほ銀行の委託によりイオン銀行が取扱う、個人型確定拠出年金プランです。
  • 金融商品仲介における取扱商品は預金ではなく、預金保険制度の対象ではありません。また元本を保証するものではありません。
  • 金融商品仲介で取扱う有価証券等は、金利・為替・株式相場等の変動や、有価証券の発行者の業務または財産の状況の変化等により価格が変動し、損失が生じるおそれがあります。
  • 取引に際しては、マネックス証券が定める手数料等がかかります。手数料は商品・銘柄・取引金額・取引方法・取引チャネル等により異なり多岐にわたるため、具体的な金額または計算方法を記載することができません。
  • 各商品のリスク・手数料についてはマネックス証券のホームページにてご確認ください。
  • 各商品をお申込みの際には、マネックス証券ホームページに掲載の「契約締結前交付書面」、「上場有価証券等書面」、「目論見書補完書面」、「目論見書」、「リスク・手数料などの重要事項」等を必ずお読みいただき、ご自身でご判断ください。
  • 金融商品仲介において、イオン銀行はマネックス証券への証券総合取引口座開設のお申込みおよびマネックス証券との証券取引に関する勧誘を行います。
  • イオン銀行はマネックス証券とは別法人であり、金融商品仲介のご利用にあたっては、「金融商品仲介(マネックス証券)口座」の開設が必要です。金融商品仲介の口座開設をお申込みいただくと、お取引口座はマネックス証券に証券総合取引口座として開設されます。
  • 証券総合取引口座開設後の株式売買等のお取引については、すべてお客さまとマネックス証券とのお取引になります。
  • イオン銀行にはマネックス証券とお客さまとの契約締結に関する代理権はありません。したがって、マネックス証券とお客さまとの間の契約の締結権はありません。
  • マネックス証券の商品・サービスについては、マネックス証券のウェブサイトをご覧いただくか、「マネックス証券コールセンター」までお問い合わせください。

<委託金融商品取引業者>
商号:マネックス証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第165号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本暗号資産取引業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会

<仲介取扱登録金融機関>
商号等:株式会社イオン銀行
登録金融機関 関東財務局長(登金)第633号
加入協会:日本証券業協会

(2024年1月1日現在)