50代60代必見!これからの投資信託活用法

資産を守って増やし、セカンドライフを安心して楽しみましょう!

長寿化がどんどん進むこの時代、悠々自適にセカンドライフを楽しむためには、今ある資産を増やしたり減少を食い止めたりすることが不可欠です。

現在、シニア世代は資産の多くを現金や預金で保有していると言われています。しかしこの超低金利のさなか、銀行の預金だけでは資産を増やすことは難しいと言えます。また、老後の資産の取り崩しに耐えられないおそれもあります。
そこで、セカンドライフを安心して楽しく過ごすためには、今ある資産のバランスを見直して、一部の資産を運用していくことをおすすめします。

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これから資産の見直しを検討される方へ

大きな問題は2つ。現実を見つめて資産を見直しましょう

  • 問題1

    資産のほとんどが預貯金

    定期預金金利(1年もの)の多くが0.011%。1,000万円を一年預けても、1,100円の利息です。これでは資産は増えないですよね。

    • 日本銀行金融機構局「預金種類別店頭表示金利の平均年利率等について」(2017年11月1日掲載分)より
  • 問題2

    年金受取が65歳から

    2017年現在に50代の方の年金(老齢年金)受取は通常65歳からです。
    60歳で無収入となった場合、65歳までの5年間を耐えられるでしょうか。

投資信託は、はじめやすい資産運用の活用法です

  • メリット1

    勉強いらず・手間いらず

    投資信託は、投資のプロである「ファンドマネージャー」が資産の運用をします。
    ファンドマネージャーが高度な投資・金融知識をもって運用しますので細かい勉強や情報収集などが楽に。ある意味、「ほったらかし」です

  • メリット2

    リスクを軽減できる

    投資信託を通じた投資なら、ファンドマネージャーが世界中のさまざまな資産を調査し投資をします。世界中のマーケットでチャンスを探すことができるので、さまざまな国やエリア、商品に分散投資することでリスクが軽減されます。

    日本、欧州、米国、新興国などさまざまな国に分散投資

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投資信託をはじめている方へ 活用のススメ

成功への近道は、リスクを抑えて気長に運用すること

現在、iDeCoやつみたてNISAなど、利用すべき仕組みが揃いつつあります。今後、これらの制度を利用しつつ、どのような戦略で資産を運用していくのがよいでしょうか。

  • 活用法1

    今お持ちの投信にプラスワン!
    分散投資でリスク軽減

    投資商品を保有していても、ひとつの銘柄ではリスクが高すぎます。大切なものはひとつのカゴにもらず、複数のカゴでわけてもるのが鉄則であるように、投資についても分散が大切です。
    そのため、2本目の投信こそが資産運用の成功への道です。
    たとえば海外REITを保有しているなら、国内債券やヘッジ付き外債を組み合わせるとリスクが抑えられます。

    株式を加えて、少しリスクを取りたい方はバランスファンドがおすすめです。
    バランスファンドなら図の円グラフのように投資先を分散することで、ファンド価格の大きな値下がりリスクを軽減します。
    また、自分の理想とする配分のバランスファンドを選ぶことで手軽に分散投資ができます。

    資産のバランスが変化、リバランスを行う。
  • 活用法2

    一括での購入は判断がむずかしい
    時期を分けてリスクを分散

    今の時代、50代や60代はまだまだこれからです。
    そのため、4~5年かけて購入することで平均買付価格が下がりリターンが得やすいこともあり、最低4~5年での購入をおすすめしています。
    ついつい一括でまとめて購入しがちですが、株式市場は4~5年で上昇・下落のサイクルが繰り返されてきました。相場のサイクルを捉えられるよう、5年くらいかけて分散購入しましょう!

    50代の方でiDeCoを利用できる方は65歳※1までフル活用しましょう。
    iDeCoだけでは投資枠が足りない方は、NISAもしくはつみたてNISAを利用して、運用益を非課税にできる投資枠をフル活用することがおすすめです。

    • ※1掛金の拠出は、原則65歳未満の公的年金の被保険者の方のみ可能です。
      60歳以上の方は、国民年金の第2号被保険者または国民年金の任意加入被保険者であればiDeCoに加入可能となります。
      また、老齢基礎年金、老齢厚生年金を65歳前に繰り上げ請求した方、iDeCoの老齢給付金のいずれかを受給された方は、加入要件を満たしていてもiDeCoに加入することはできません。

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留意点

NISA口座(NISA、つみたてNISA)共通の留意点

  • NISA口座は、同一年(1月~12月)において、1人1口座(1金融機関)までの開設となります(ジュニアNISA口座の開設は制度上2023年9月をもって終了しています)。
  • NISA口座は金融機関変更が可能ですが、その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

NISA特有の留意点

  • 上場株式などの配当金等を非課税で受取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
  • 投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
  • 投資信託の分配金の再投資買付けは非課税投資枠を使用します。超過する場合は分配金受取りまたは課税口座での再投資となります(2023年までのNISAと2024年以降のNISAで取扱いが異なります)。
  • 外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
  • 2024年以降のNISAにおいては、年間投資枠(つみたて投資枠120万円/成長投資枠240万円)と非課税保有限度額(成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1,800万円/うち成長投資枠1,200万円)の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
  • NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
  • NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買付けた上場株式等は当初から課税口座で買付けたものとして取扱われ、買付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
  • 税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取りとなります。
  • 非課税口座(未成年者口座)内上場株式等払出通知書、つみたて投資枠で買付けた信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

つみたてNISA特有のご留意点

    (2024年1月1日現在)
    商号等:株式会社イオン銀行
    登録金融機関 関東財務局長(登金)第633号
    加入協会:日本証券業協会

  • ジュニアNISA口座の開設は、お客さまお一人につき1口座となっており、複数の金融機関で開設することはできません。
  • ジュニアNISA口座では、2016年から2023年まで年間80万円まで投資することができ、投資を始めた年から原則5年間、譲渡益と普通分配金が非課税となります。また、2024年から2028年までの各年については移管専用の継続管理勘定が設定され、18歳になる年まで非課税期間を延長することが可能です。
  • ジュニアNISA口座で保有している投資信託を解約した場合、その非課税枠は再利用できません。
  • 非課税となる投資枠の残額を翌年以降に繰り越すことはできません。
  • ジュニアNISA口座における損失は、特定口座や投資信託一般口座との損益通算はできません。また、当該損失の繰越控除もできません。
  • 投資信託における分配金のうち元本払戻金(特別分配金)はもともと非課税であり、ジュニアNISA口座における制度上のメリットを享受できません。
  • 日本にお住まいの18歳未満(ジュニアNISA口座開設年の1月1日現在)の方が対象です。
  • 未成年者本人の年齢が3月31日時点で18歳である年の前年の12月31日まで(払出制限期間)は原則払出しはできません。払出制限期間中に払出しを行う場合は、過去に非課税が適用された譲渡益・普通分配金に対して課税されます。ただし、災害等のやむを得ない事由により払出しを行う場合は課税されませんので、災害等の事由に該当する場合は税務署で発行される確認書類をお持ちください。なお、2020年度税制改正に伴い、2024年以降払出し制限が緩和されます。
  • イオン銀行がNISA口座において取り扱っている商品は、株式投資信託のみです。(国債、地方債、公社債投資信託はNISA口座の対象となりません)。なお、イオン銀行では、上場株式、上場投資信託、不動産投資信託等は取り扱っておりません。
  • ジュニアNISA口座に入金される資金は、ジュニアNISA口座開設者本人の資金に限ります。本人の資金以外を運用した場合には、所得税・贈与税等の課税上問題となる恐れがあります。
  • 原則、60歳まで途中の引き出し、脱退はできません。
  • 運用商品はご自身でご選択いただきます。運用の結果によっては、損失が生じる可能性があります。
  • 加入から受け取りが終了するまでの間、所定の手数料がかかります。
  • 60歳時点で通算加入者等期間が10年に満たない場合、段階的に最高65歳まで受け取りを開始できる年齢が遅くなります。

    60歳以降に加入した場合などで通算加入者等期間がない方は、加入から5年経過後に受給開始となります。

  • 運用商品の配分指定をされなかった場合、掛金や移換される資産は所定の期間経過後、全額「イオン・バランス戦略ファンド(愛称:みらいパレット)」で運用されます。

    ウェブサイトやコールセンターで運用商品の見直しが可能です。

  • 積立られた商品の売買には、所定の日数がかかります(通常3~8営業日かかります)。
  • 退職などにともない企業型確定拠出年金の加入資格を喪失した方は、6カ月以内にお手続きください。
  • イオン銀行iDeCoは、みずほ銀行の委託によりイオン銀行が取扱う、個人型確定拠出年金プランです。
  • 金融商品仲介における取扱商品は預金ではなく、預金保険制度の対象ではありません。また元本を保証するものではありません。
  • 金融商品仲介で取扱う有価証券等は、金利・為替・株式相場等の変動や、有価証券の発行者の業務または財産の状況の変化等により価格が変動し、損失が生じるおそれがあります。
  • 取引に際しては、委託金融商品取引業者が定める手数料等がかかります。手数料は商品・銘柄・取引金額・取引方法・取引チャネル等により異なり多岐にわたるため、具体的な金額または計算方法を記載することができません。
  • 各商品のリスク・手数料については委託金融商品取引業者のホームページにてご確認ください。
  • 各商品をお申込みの際には、「契約締結前交付書面」、「上場有価証券等書面」、「目論見書補完書面」、「目論見書」、「リスク・手数料などの重要事項」等を必ずお読みいただき、ご自身でご判断ください。
  • 金融商品仲介において、イオン銀行は委託金融商品取引業者への証券総合取引口座開設のお申込みおよび証券取引に関する勧誘を行います。
  • 金融商品仲介のご利用にあたっては、「金融商品仲介口座」の開設が必要です。
  • 証券総合取引口座開設後の株式売買等のお取引については、すべてお客さまと委託金融商品取引業者とのお取引になります。
  • イオン銀行には委託金融商品取引業者とお客さまとの契約締結に関する代理権はありません。

(2024年1月1日現在)

商号等:株式会社イオン銀行
登録金融機関 関東財務局長(登金)第633号
加入協会:日本証券業協会

イオン銀行の投資信託はマネックス証券へ移管し、2024年1月4日よりイオン銀行金融商品仲介口座(マネックス証券)のお申込みを開始いたします。

投資信託口座のマネックス証券への移管後も、運用相談は引続きイオン銀行各店舗で承りますのでご安心ください。

2024年1月4日開始

~イオン銀行金融商品仲介口座(マネックス証券)のメリット~

マネックス証券だからできる
商品力と使いやすいアプリ

メリット
1

豊富な品揃え。投資信託約1,500銘柄※1

つみたてNISAの対象ファンドも約200銘柄(2023年12月現在)

メリット
2

購入時手数料が無料でお取引き

すべての投資信託の手数料が0円に!つみたては100円から開始できます。

メリット
3

マネックス証券のアプリで簡単お取引き

マネックス証券のサービスをスマーフォンで快適に利用・閲覧できます。

イオン銀行だからできる
お客さまに寄り添った徹底サポート

メリット
4

365日毎日営業中

土日・祝日はもちろんのこと、年末年始やゴールデンウィークも営業しています。

メリット
5

有人店舗で17時以降でも

お買い物ついでやお仕事帰りなど、お気軽にご相談いただけます。

メリット
6

店舗で安心サポート

専門知識を身につけたスタッフが、お金に関する疑問や悩みに丁寧にお答えします。

  • ※1イオン銀行店舗では、一部ご案内できないものがございます。詳しくはイオン銀行店舗へお問い合わせください。

マネックス証券との金融商品仲介業務開始について詳しくはこちら

イオン銀行では、その他にもお客さまの目的に応じたさまざまな資産形成商品を取扱っています。

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外貨普通預金積立

円預金よりも高い金利で500円からつみたて可能

1回あたり500円から米ドルでのつみたてが可能。さらにイオン銀行では平日毎日つみたてることも可能。つみたて時の為替手数料がず〜っと0円なのも他にはない魅力。

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