積立(つみたて)-資産形成・資産運用のはじめかた

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つみたて商品比較表

つみたて商品ラインナップ

つみたて投資のメリット

①まとまった資金がなくても少額から投資ができる!

イオン銀行(マネックス証券仲介)の
投資信託・NISAなら100円から

②自動積立で手間いらず!

初回積立設定後は自動的に買付されるので
忙しい方も家計管理が苦手な方も
コツコツと投資を継続できる!

複利効果で効率的に収益を増やせる!

つみたては長く続けるほど、複利効果が働いて
お金が雪だるまのように大きく増えていく

安定した運用成果を期待できる!

「時間の分散」・「資産の分散」・「長期保有」により、
リスクを抑えながら投資ができる!

つみたて投資のメリット

つみたて商品比較表

自動的に貯められるので、資産形成にもっとも適しているつみたて。イオン銀行で取り扱う、5つのつみたて商品をご紹介します。
それぞれの特徴を知り、目的に合わせて選んでみてください。

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新NISA
(つみたて投資枠)*1
投信つみたて*1 外貨普通預金積立 iDeCo
(個人型確定拠出年金)
積立式定期預金
誰が利用できる? 18歳以上 制約なし 18歳以上 原則20歳以上
65歳未満*3
(掛金を拠出する場合)
制約なし
スタート金額は? 100円~*2 100円~*2 500円~ 5,000円~ 500円~
いくらまで利用できる? 年間120万円 上限なし 上限なし 年14.4万円~
81.6万円*4
◎2024年12月1日より、
年24万円~81.6万円に変更
毎月50万円
税制優遇はある? あり
(運用益が無期限で全額非課税)
なし なし あり*5
(①掛金全額所得控除②運用期間中の利益が全額非課税)
制限なし
いつでも引き出しできる? 可能
(非課税枠の再利用可)
可能 可能 不可
(原則60歳到達まで払出し不可)
可能
イオン銀行メリット 購入時手数料無料 豊富なラインナップ
約1,700銘柄
預入時の為替
手数料0円
運営管理手数料
0円
金利が魅力的
  • *1 金融商品仲介(マネックス証券)でのお取扱いとなります。
  • *2 イオン銀行Myステージのポイント対象となる「ウェブかんたん銀行つみたて」は月々1,000円~となります。
  • *3 掛金の拠出は、原則65歳未満の公的年金の被保険者の方のみ可能です。60歳以上の方は、国民年金の第2号被保険者または国民年金の任意加入被保険者であればiDeCoに加入可能となります。また、老齢基礎年金、老齢厚生年金を65歳前に繰り上げ請求した方、iDeCoの老齢給付金のいずれかを受給された方は、加入要件を満たしていてもiDeCoに加入することはできません。
  • *4 自営業、会社員、公務員などで積立限度額は異なります。
  • *5 一時金受取りの場合は退職所得控除、年金受取りの場合は公的年金等控除があります。

つみたて商品ラインナップ

新NISA(つみたて投資枠)

投資信託の運用益が非課税に!つみたてを始めるなら、まずは新NISA!

毎年120万円の非課税枠、最大1,800万円までの枠を利用でき、運用益は無期限で全額非課税!途中で運用益を確定したいときやどうしても資金が必要なときは解約も可能。解約した分は翌年に再利用もできる。新NISA(つみたて投資枠)の対象商品は購入時の手数料無料、信託報酬が低コストなのもうれしい。
商品選びに迷ったら、イオン銀行でご相談を!

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投信つみたて

幅広い商品から自分らしく資産形成に挑戦

毎月100円*1 から約1,700銘柄の投資信託の中から自由に選択できるのが魅力。さらに、イオン銀行(マネックス証券仲介)なら購入時の手数料が全ファンド無料!どの商品を選んでよいかわからないときは、お買い物ついでにイオン銀行で相談を!

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外貨普通預金積立

円預金よりも高い金利で500円からつみたて可能

1回あたり500円から米ドルでのつみたてが可能。さらにイオン銀行では平日毎日つみたてることも可能。つみたて時の為替手数料がず〜っと0円なのも他にはない魅力。

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iDeCo(個人型確定拠出年金)

税制優遇が魅力 国の制度を使っておトクに資産形成

税制メリットいっぱいの「じぶん年金」として今注目の”iDeCo”。イオン銀行なら無条件で運営管理手数料が0円だからコスパ最強。365日店舗で相談できるのもイオン銀行だけ!

もっと詳しく見る

積立式定期預金

1度設定すれば自動的につみたて!月々500円からつみたてができる

毎月の自動引き落とし日と金額を設定すれば、あとは自動的にお金が貯まるのを待つだけ。月々500円からなので、他のつみたて商品と一緒に利用するなど自由につみたて方を設計できるのが魅力。

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将来に向けて必要な金額と
毎月の積立額を試算してみよう

イオン銀行口座をお持ちの方

イオン銀行口座をお持ちでない方

イオン銀行口座開設のご案内

イオン銀行で投資信託・新NISAを始めるためには、イオン銀行のインターネットバンキングからマネックス証券口座(イオン銀行金融商品仲介口座)を開設する必要があります。

他社でお持ちのNISA口座をイオン銀行へ変更するお客さま

タマルweb

暮らしに役立つお金の知恵をご紹介!

留意点

  • 原則、60歳まで途中の引き出し、脱退はできません。
  • 運用商品はご自身でご選択いただきます。運用の結果によっては、損失が生じる可能性があります。
  • 加入から受け取りが終了するまでの間、所定の手数料がかかります。
  • 60歳時点で通算加入者等期間が10年に満たない場合、段階的に最高65歳まで受け取りを開始できる年齢が遅くなります。

    60歳以降に加入した場合などで通算加入者等期間がない方は、加入から5年経過後に受給開始となります。

  • 運用商品の配分指定をされなかった場合、掛金や移換される資産は所定の期間経過後、全額「イオン・バランス戦略ファンド(愛称:みらいパレット)」で運用されます。

    ウェブサイトやコールセンターで運用商品の見直しが可能です。

  • 積立られた商品の売買には、所定の日数がかかります(通常3~8営業日かかります)。
  • 退職などにともない企業型確定拠出年金の加入資格を喪失した方は、6カ月以内にお手続きください。
  • イオン銀行iDeCoは、みずほ銀行の委託によりイオン銀行が取扱う、個人型確定拠出年金プランです。

口座開設および金融機関変更に関して

  • NISA口座は、同一年(1月~12月)において、1人1口座(1金融機関)までの開設となります(ジュニアNISA口座の開設は制度上2023年9月をもって終了しています)。
  • NISA口座は金融機関変更が可能ですが、その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

お取引に関して

  • 上場株式などの配当金等を非課税で受取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
  • 投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
  • 投資信託の分配金の再投資買付けは非課税投資枠を使用します。超過する場合は分配金受取りまたは課税口座での再投資となります(2023年までのNISAと2024年以降のNISAで取扱いが異なります)。
  • 外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
  • 2024年以降のNISAにおいては、年間投資枠(つみたて投資枠120万円/成長投資枠240万円)と非課税保有限度額(成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1,800万円/うち成長投資枠1,200万円)の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
  • NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
  • NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買付けた上場株式等は当初から課税口座で買付けたものとして取扱われ、買付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
  • 税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取りとなります。
  • 非課税口座(未成年者口座)内上場株式等払出通知書、つみたて投資枠で買付けた信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

(2024年3月31日現在)

商号等:株式会社イオン銀行
登録金融機関 関東財務局長(登金)第633号
加入協会:日本証券業協会

  • 金融商品仲介における取扱商品は預金ではなく、預金保険制度の対象ではありません。また元本を保証するものではありません。
  • 金融商品仲介で取扱う有価証券等は、金利・為替・株式相場等の変動や、有価証券の発行者の業務または財産の状況の変化等により価格が変動し、損失が生じるおそれがあります。
  • 取引に際しては、マネックス証券が定める手数料等がかかります。手数料は商品・銘柄・取引金額・取引方法・取引チャネル等により異なり多岐にわたるため、具体的な金額または計算方法を記載することができません。
  • 各商品のリスク・手数料についてはマネックス証券のホームページにてご確認ください。
  • 各商品をお申込みの際には、マネックス証券ホームページに掲載の「契約締結前交付書面」、「上場有価証券等書面」、「目論見書補完書面」、「目論見書」、「リスク・手数料などの重要事項」等を必ずお読みいただき、ご自身でご判断ください。
  • 金融商品仲介において、イオン銀行はマネックス証券への証券総合取引口座開設のお申込みおよびマネックス証券との証券取引に関する勧誘を行います。
  • イオン銀行はマネックス証券とは別法人であり、金融商品仲介のご利用にあたっては、「金融商品仲介(マネックス証券)口座」の開設が必要です。金融商品仲介の口座開設をお申込みいただくと、お取引口座はマネックス証券に証券総合取引口座として開設されます。
  • 証券総合取引口座開設後の株式売買等のお取引については、すべてお客さまとマネックス証券とのお取引になります。
  • イオン銀行にはマネックス証券とお客さまとの契約締結に関する代理権はありません。したがって、マネックス証券とお客さまとの間の契約の締結権はありません。
  • マネックス証券の商品・サービスについては、マネックス証券のウェブサイトをご覧いただくか、「マネックス証券コールセンター」までお問い合わせください。

<委託金融商品取引業者>
商号:マネックス証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第165号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本暗号資産取引業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会

<仲介取扱登録金融機関>
商号等:株式会社イオン銀行
登録金融機関 関東財務局長(登金)第633号
加入協会:日本証券業協会

(2024年3月31日現在)

  • 円貨と外貨を交換する際の為替相場の変動により為替差損が生じ、払戻した円貨建て元本がお預入れ時の円貨建て元本を下回ることがあります。
  • 外貨から円貨への交換には、1通貨単位あたり最大0.5円の為替手数料がかかります。その結果、為替相場に変動がなくても、お預入れされた円貨建ての元本を下回ることがあります。
  • 預金保険制度の対象ではありません。
  • ホームページまたは店舗に備え付けの商品説明書(契約締結前交付書面)の内容をご確認のうえ、ご自身の判断によりご利用ください。

(2024年3月31日現在)

商号等:株式会社イオン銀行