5Gで新しい世界が加速する!あらゆるテクノロジー進化の根幹を担う「5G」に投資!
5Gって何?
5Gとは、第5世代(5th Generation)移動通信システムの略称です。
5Gは、あらゆる情報技術分野(AI、ロボット、自動運転、フィンテックetc)の成長の根幹を担う通信技術です。4Gまでの通信技術は、スマートフォンや携帯電話といったモバイル機器の利用が主な用途でしたが、5Gは、モバイル機器にとどまらず様々な産業を支えるIoT(モノのインターネット)機器で活用されます。その結果、全世界でのモバイルデータの通信量は約7倍に増加すると予測されていますが、様々な分野の飛躍的な成長を促し、世界のビジネスモデルと収益構造を変革させ、「5Gビッグバン」とも言われる爆発的な経済効果を生み出します!「次世代通信関連世界株式戦略ファンド(愛称:THE5G)」は5Gの恩恵を受ける世界の企業に投資します!
※ 上記は移動通信システムの変遷のイメージ図であり、全ての特徴を網羅したものではありません。また、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
ビジネス・ライフスタイルを大きく変化させる5G
5Gの技術要件は「高速・大容量」「多数同時接続」「超低遅延」の3点です。5Gでは移動通信量が膨大になり、スピードも上がる(高速・大容量)ことで、伝達の遅れを劇的に解消(超低遅延)します。また、人を介するだけではなく、人・モノそのすべてがインターネットでつながります(多数同時接続)。
※ 上記は5Gの特徴についてイメージ図を使い概要を説明したものであり、その全てを網羅したものではありません。また、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
5Gが生み出す経済効果
IoTの普及には飛躍的に増大する通信量に対応するための通信インフラ 「5G 」が必要不可欠です。
5Gで加わるIoT分野の新たなビジネスが魅力的な投資機会を提供するといわれています。
※ 上記は5Gで加わる新たなビジネス領域の全てを表したものではありません。将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
世界的に5G商用化が加速
2020年より世界的に5Gの商用サービスが本格的に始まっており、併せて5G端末の普及も加速しています。5Gの導入・普及は先進国がけん引し、その後新興国へ広がるという観点からも、5Gは長期的に期待できるテーマであるといえます。
次世代通信関連世界株式戦略ファンド(愛称:THE5G)の運用の着眼点
3つの産業分野に着目して投資!5Gの恩恵を受ける企業を効果的に選び出します。
THE5Gでは、「通信インフラ関連」「通信サービス関連」「IoT機器・装置関連」の3つの産業分野に着目して投資することで、5Gのビジネスの恩恵をうける銘柄を効果的に選択します。
さらに、5Gの技術進化や投資環境の変化に合わせて、重点投資する分野・銘柄を機動的に変更していきます。
次世代通信関連世界株式戦略ファンド『愛称:THE 5G』
日本を含む世界の次世代通信関連企業の株式に投資する。「次世代通信関連企業」とは、通信技術の発展によって業績面で恩恵を受けることが期待される企業をいう。主要投資対象ファンドにおける投資銘柄は、次世代通信関連企業の中から、ファンダメンタルズ分析を通じて、成長性や株価の割安度を検証したうえで選定する。原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。
投資信託に関する留意点
- 金融商品仲介における取扱商品は預金ではなく、預金保険制度の対象ではありません。また元本を保証するものではありません。
- 金融商品仲介で取扱う有価証券等は、金利・為替・株式相場等の変動や、有価証券の発行者の業務または財産の状況の変化等により価格が変動し、損失が生じるおそれがあります。
- 取引に際しては、委託金融商品取引業者が定める手数料等がかかります。手数料は商品・銘柄・取引金額・取引方法・取引チャネル等により異なり多岐にわたるため、具体的な金額または計算方法を記載することができません。
- 各商品のリスク・手数料については委託金融商品取引業者のホームページにてご確認ください。
- 各商品をお申込みの際には、「契約締結前交付書面」、「上場有価証券等書面」、「目論見書補完書面」、「目論見書」、「リスク・手数料などの重要事項」等を必ずお読みいただき、ご自身でご判断ください。
- 金融商品仲介において、イオン銀行は委託金融商品取引業者への証券総合取引口座開設のお申込みおよび証券取引に関する勧誘を行います。
- 金融商品仲介のご利用にあたっては、「金融商品仲介口座」の開設が必要です。
- 証券総合取引口座開設後の株式売買等のお取引については、すべてお客さまと委託金融商品取引業者とのお取引になります。
- イオン銀行には委託金融商品取引業者とお客さまとの契約締結に関する代理権はありません。
(2024年3月31日現在)
商号等:株式会社イオン銀行
登録金融機関 関東財務局長(登金)第633号
加入協会:日本証券業協会